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生産設備、顧客対応の仕組み(Web活用)、ワークフロー(自動化)の3つの要素が揃わなければ小ロット化するマーケットでの収益確保はおぼつかない。
小ロット対応というとオフセットかデジタルかという印刷方式が話題になることが多い。生産設備は当然重要であるが、小ロットに対応しつつ、かつ収益を確保するためには、印刷機以外の要素も欠かすことができない。ひとつには効率的に仕事を集め処理する顧客対応の仕組み(Web活用が必須)、さらには、受注してから印刷、後加工まで手間をかけずにジョブを流せるワークフローの構築(自動化が理想)である。生産設備、顧客対応の仕組み、ワークフローの3つの要素が揃わなければビジネスの成功はおぼつかない。
小ロット化による受注点数の増大に対応するには、営業マンの間接業務の工数低減が欠かせない。その手段として大いに期待されているのがWebの活用である。
対応業務(機能)としては、見積り、入稿(ファイルアップロード)、印刷物の仕様情報(部数、サイズ、用紙種類、製本加工種類、印刷色など)入力、納品先の指定、プリフライト処理、校正提出・承認、進捗情報の提供といったものがある。欧米では、このような機能を持つシステムをフロントエンドシステム(Front-End System)あるいはストアフロント(storefront)と呼んでいる。
顧客からの進捗問い合わせが入った場合、かつては工務担当が内線電話を何本も掛けたり、工場内を走り回って確認していた。Webでの進捗情報の提供は、工務担当者の対応にかかる時間を短縮するだけでなく、顧客満足度をあげることにもなる。ただし、その前提としては生産設備から進捗情報がリアルタイムに近いかたちで得られることが必要になる。JDF/JMFを利用した実績情報の収集は有効な手段となる。
また、1回当りの受注金額が小さいので、アイテム数を増やしたりリピート率を高めたりする仕掛けが重要となる。自社のWebを有能な営業マンの1人として考え、顧客目線でかつ実用面を重視した再構築も求められるだろう。
小ロットにおいて確実に収益を出すには、ワークフローの効率化が避けられない。オペレータの頑張りによる対応には限界があるので、仕組みとしてワークフローを磨き上げていく必要がある。最近では別ジョブの小ロット同士を付け合わせて印刷する、異種面付けの手法がコストダウンに有効であると注目されている。刷版コストを複数のジョブでシェアできるためである。この異種面付けは日本では"付け合わせ"海外では"ギャンギング"と呼ばれている。付け合わせの自動処理に対応した面付けシステムも増えてきている。また、異なるサイズのジョブを付け合わせした場合、断裁工程がボトルネックとなりやすい。断裁工程まで考慮した面付け設計が求められる。面付けシステムが作成したデータから断裁機用のJDFジョブチケットを作成し、断裁機の自動セットアップを行うような事例も今後増えてくるだろう。
小ロット化の進展によるジョブ数の増加は、見積り、受注登録、生産計画、資材手配、出荷処理、請求処理などさまざまな業務の処理量の増加と効率低下を招き、結果としてコストを上昇させる恐れが高い。生産工程の効率化だけでなく、生産計画の効率化(システム化)、作業指示の効率化(紙の作業指示伝票から、デジタルデータでのジョブチケットへの移行)、請求処理の効率化など、関連業務にも目を配る必要がある。
基本ポリシーとなるのは、一度誰か(顧客かもしれない)が入力した情報は、ワークフローの最後まで再入力をすることなく一貫して流れるようにすることであろう。システム間連携がポイントで、JDFのように標準化されたルールでのデータ交換の意義はますます強まっていく。
システムの中心となるのはMISである。作業指示書(ジョブチケット)を発行し、ワークフローの司令塔の役割を担う、受注一品単位の緻密な原価管理を行う。地味ではあるが非常に大切な与信管理、未収金管理など求められる機能は多い。Webが出発点となる仕事が増えてくるとフロントエンドシステムとの親和性も重要となってくる。
そして、なにより大事なのは各種情報を集約しつつ、経営判断のための分析資料を提供することである。ビジネス環境が大きく変化するなか、"勘"だけでなく客観的な数値に基づく判断が求められる場面は多くなるだろう。
一方で、すべての機能を備えた巨大システムとなるのは、開発者にしても導入するユーザーにしても負担が大きくなるので、機能分担、役割分担をしつつ周辺システムと連携するようなモデルが今後は増えてくるだろう。印刷会社は自社のビジネスモデルに合わせて必要なシステムをフレキシブルに組み合わせていく。そうした意味でも標準化への対応はシステム(製造システムを含む)の導入時の重要な判断要素となる。
小ロットで利益が出せる会社とは、ぜい肉がそぎ落とされた筋肉質な体質を持つ会社であり、これから生き残る会社と言えるのではないか。
(花房 賢)
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