共同購入型クーポンというサービスの本質

いわゆるフラッシュマーケティングのビジネスが急拡大している。

フラッシュマーケティングは、共同購入型クーポンというとイメージしやすいが、短時間に時限式クーポンを配布して集客することを目的としたものである。
昨年頃から急速に利用シーンが増えてきているが、2011年に入ってからの事件・訴訟などもニュースになり、共同購入型クーポンそのものにマイナスイメージがある面もある。しかしこのビジネスモデルは決して新しいわけではなく、端末の高機能化やメディアトレンドの変化・成熟から生まれた波である。

メディアのトレンドを整理すると、以下のようになる。
・ソーシャル
・リアルタイムウェブ
・モバイル
単純なようだが、この傾向はここ数年で強くなっており、今後も続くと予想される。
Facebookのインパクトがあり、その情報インフラがベースとなっている上で、人々はモバイル端末を駆使してリアルタイムに情報にアクセスする。モバイル端末というのはフィーチャーフォン、スマートフォン、タブレットなどであり、どの端末が勝つとか負けるとかはなく、ただ多様化するだけである。モバイルであるので、位置情報も連動する。どの場所にいる誰が今この情報に興味がある、欲しがっているなどのリアルタイムのやり取りになる。現在はフィーチャーフォンよりもスマートフォン、タブレットが各キャリアとも推しており、利用者も伸びている。

すべてが置き換わるわけではないが、PCがスマートフォン端末とタブレット端末に徐々に移行していくことは確かである。ユーザーが、自分のやりたいことがスマートフォンだけで完結する場合も出てくる。高齢者がタブレット端末だけを使いこなすパターンも出てくる。
今後続くトレンドは、位置情報を組み合わせたサービス設計であろう。スマートフォンユーザーが伸長していくなか、どのユーザーがどの場所にいるかの情報が活用されてくる。すでに時限クーポンを効率的に配信したり、写真共有サービスや地図サービスなども活発に利用されている。ソーシャルネットワークがすでに友人関係や興味関心を抑えており、そこにリアルタイムな情報をプッシュできるサービスが今後も流行すると予想される。

フラッシュマーケティングというサービスモデルは、リアルタイム性、ソーシャル性、モバイル（位置情報）を含めた内容であると言える。本質の理解を深めておくことで、違うサービスモデルが出現したときも対応できる。

（JAGAT　研究調査部　木下智之）


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