MIS用語解説

【原価】

原価とは

原価とは「企業が一定の財貨を生産し販売するにあたって消費された経済価値」と定義される。この定義によれば販売費および一般管理費も含まれることになるが、一般には製造原価を指す。 製造原価は、材料費と労務費と製造経費からなる。これらは、個別の製品の材料費や労務費などの直接発生額を計算できる直接費と特定できないものや特定できても金額が小さくて集計に手間のかかる間接費を分ける分け方と、数量や作業時間に関連する変動費と関連しない固定費とに分けるわけ方がある。

「製品原価」と「期間原価」(原価を捉える単位による分類)

製品原価とは、「製品単位」に原価要素(各種費用)を集計して出す原価である。期間原価とは「組織単位」で一定期間に発生した原価要素を集計した原価である。印刷業一般で強く意識されているのは「製品原価」である。製品1点ごとに売値と製品原価とを対比して利益を把握したいからである。

「実際原価」と「標準原価」(原価の性格による分類)

原価をその性格で分けると実際原価と標準原価とに区別される。実際原価とは、実際に製造するのにかかった材料費、労務費、製造経費をもって計算した原価をいう。標準原価とは科学的分析または統計的な傾向から算出した、あらかじめ基準として設定しておく原価をいう。
標準原価は、実際に発生した原価が妥当だったのか否かを判断する基準として活用したり、事前見積の積算根拠として用いられる。

「全部原価」と「部分原価」(捉える原価要素の範囲による分類)

原価は集計される原価要素の範囲によって、全部原価と部分原価とに区別される。全部原価とは、製造原価要素の全て、またはこれに販売費および一般管理費を加えて集計したものをいう。部分原価とはそのうち一部分のみを集計したものをいう。部分原価は、計算目的によって各種のものを計算することができるが、最も重要な部分原価は、変動直接費および変動間接費のみを集計した直接原価(変動原価)である。
印刷業界で一般的に意識しているのは、それが製品原価であるか期間原価であるか、あるいは実際原価であるか標準原価であるかに関わらず「製造原価」、つまり全部原価である。

「総合原価計算」と「個別原価計算」(原価の製品別計算方式の分類)

製品原価を計算する方法として総合原価計算と個別原価計算がある。総合原価計算は、自動車のような単一製品を繰り返し生産する製造業のような場合に適していて、集計単位の期間内に発生したすべての原価要素を集計し、その期間に完成した製品の数量で割って製品1個あたりの原価を求める。個別原価計算は受注生産型の生産方式に適していて、その製造オーダーごとに原価を集計して求める。
印刷業界の場合、受注1品ごとに仕様が異なるので後者の個別原価計算が使われるのが一般的である。

【粗利益】

一般的には「1.製品、商品などの売値から原価を差し引いた粗利益」、「2.企業の売上総利益」(「会計用語辞典」:日本経済新聞社編)として定義される。
JAGATが提唱している「部門別利益管理」において使う粗利益は「部門別粗利益」であり、それは以下のような意味で使っている。

(1)粗利益(営業部門)

(営業部門)粗利益=売値―社内仕切り価格―営業部門が直接扱う外注費・材料費
          =営業部人件費+販売経費+一般管理費の配賦分±利益
基本的には、一般的な「粗利益」の定義のように売値から原価を引いた数字として用いている。なぜならば、社内仕切価格(別途参照)は「営業部門が社内の生産部門から仕入れる価格」として定義しているからである。
粗利益には、営業部門の人件費と販売経費、および総務、経理部門といった部門の経費である一般管理費の営業への配賦分、そして利益が含まれる。
上記、一般的な意味の粗利益「2.企業の売上総利益」とは、「一般管理費の配賦分」が含まれているか否か(売上総利益はこれを含まない)の違いがある。

(2)粗利益(資材部門)

(資材部門)粗利益額=資材の社内仕切り価格―資材の仕入れ価格
          =資材部人件費+関連工場経費+一般管理費の配賦分±利益

(3)粗利益率

粗利益率は次の算出式で計算する。
粗利益率=(粗利益/売値(売上高))×100

JAGATが提唱している「部門別利益管理」の中では、以下のように計算する。
営業部門粗利益率=(粗利益/売値)×100
資材部門粗利益率=(粗利益/社内仕切価格)×100

【加工高】

(1)「中小企業の経営指標」採用の「加工高」

これは、以下のように定義されている。
加工高=生産高―(材料費+外注加工費)
生産高=(純売上高+期末仕掛品製品棚卸高―期首仕掛品製品棚卸)―製品仕入れ原価

(2)印刷業界における加工高

印刷業界では、生産高ではなく売上高から外注費、材料費、および製品仕入れ原価、つまり「外部購入価値」を差し引いた数字を使うことが多い。期末と期首の棚卸高の差がそれほど大きくなく、年による差も少ないので簡便法として売上高を使うことが多い。

(3)部門別加工高

JAGATが提唱している「部門別利益管理」の中では、生産各部門の加工高として
(生産各部門)加工高=社内仕切価格―(外注費+材料費)
          =労務費+製造経費+一般管理費の配賦分±利益
という意味で使用している。したがって、意味としては、営業部門、資材部門の粗利益と同じである。
(「印刷会社の財務諸表と経営分析」:杉田壽夫著JAGAT発行より)

(4)加工高比率

加工高比率は次の算出式で計算する。
加工高比率=(加工高/売値(売上高) )×100

JAGATが提唱している「部門別利益管理」の中では、以下のように計算する。
生産各部門の加工高=(加工高/社内仕切価格)×100

【社内仕切り価格】

標準製造原価に、各生産現場に配賦された総務、経理部門といった管理部門の経費である一般管理費を含め、さらに製造現場が出すべき利益金額相当を加えた金額。(ここに利益を入れるのは、JAGATの部門別利益管理においては、生産各部門にも年間の利益予算を持たせるという基本的考え方をしているからである。したがって、利益を含めない社内仕切価格を設定する考え方もある)
通常の製版、印刷の価格表のように、製品仕様毎に決めたもので、各製造現場が営業部門に売る時の価格である。営業部門から見ると各生産現場からの仕入れ値段となる。
社内仕切価格は、その時々の市場価格や外部の資料を参考にして作ることも可能だが、年間の部門予算から算出した各部門の一人当り売上高または一人当り加工高(仕切価格を材料費を含めて設定する場合は売上高、材料費を一つの仕切価格項目として設定する場合は加工高)に標準作業時間を掛けて算出して決めることが望ましい。根拠が明確であるし、さまざまな改善を考えるときにより有効な情報が得られるからである。

【生産性】

(1)一般的な生産性の定義

「生産性」には、以下の二つの規定がある。
1. いろいろな資源を有効に利用するその度合
2. 投入量と産出量との比率
一般的には、「生産のために投入された生産諸要素と、これらが投入された結果算出された生産物との割合」という定義が用いられており、以下の二つのいずれかの数式によって表される。
A.生産性=産出/投入
B.生産性=投入/産出

投入(生産諸要素)には、生産に必要な資本、設備、土地、材料、労働などがあり、産出(生産物)としては、あらゆる財貨やサービスが考えられる。

(2)物的生産性と価値的生産性

「産出」として「生産物の量」、「投入」として「時間」、「人員数」を使ったものがある。一時間当り印刷枚数(=印刷枚数/労働時間)、一人当り月間処理ページ数(=月間処理ページ数/該当部門の人員数)といったものである。
産出として金額的な尺度を用いた生産性指標もある。例えば、一人当り年間加工高(年間加工高/従業員数)、1人一時間当り加工高(年間加工高/従業員数・労働時間)といった指標である。
上記の「一時間当り印刷枚数」のように「産出」に「物量」を用いたときの生産性指標を「物的生産性」、一人当り年間加工高のように「金額的な尺度」を用いた生産性指標を「価値的生産性」という。