セミナー 経営マネジメント 場所:ワールドインポートマート5F

【S12】資材、電力の値上げに負けない工場運営

資材、電力などの値上げは製造原価を着実に押し上げつつあります。厳しい競争環境のなか、さまざまな自衛策を講じることが「強い製造現場作り」につながります。実際の印刷会社の取り組み事例や削減ツールを紹介します。



資材、電力などの値上げは製造原価を着実に押し上げつつあるといえます。
本来は販売価格に転嫁すべきですが、厳しい競争環境のなか、さまざまな自衛策を講じることも必要です。
また、そのような取り組みをすること自体が“強い製造現場”づくりにもつながります。
本セミナーでは、実際の印刷会社の取り組み事例や削減ツールを紹介します。

紅屋オフセット株式会社 今井 敏義氏 講演より
資材・電力の値上げに負けない工場運営を目指して
1 はじめに 2 オフ輪業界を取り巻く環境 3 エネルギーコスト削減の取り組み ・電気 ○設備改善:原動モーター、コンプレッサー、冷水用チラー、空調、照明 ○電力見える化:センサー設置、デマンド監視装置設置→契約電力見直し ○省エネ補助金の活用 ・ガス ○都市ガス転換 4 資材コスト削減の取り組み ・インキ、湿し水:低温乾燥印刷の取り組み ・廃液:現像廃液1/8導入 ・ブランケット:スチールバックブランケット導入 5 創エネの取り組み ・太陽光発電事業 ○副次的効果:工場屋根の遮熱効果 6 おわりに ・次のステップへ


トーク株式会社 山本 徳太郎氏 講演より
“見える化”後の工場運営(改善活動)の成否
様々なロスを見える化しても従業員は活性化しない。その本質は何かを問い直す。
(1)現状認識 (2)生産性(工場運営)を向上させる6つの視点 (3)過去の管理技術を検証 (4)新しい見える化手法(カーボンアイ プラスの見える化手法を紹介)    ・印刷機、加工機など見える化の事例紹介     -1枚当たりの電力コストは     -電力波形から読み取れる改善ポイント (5)見える化できても、取組み会社によって成果は大きく違う    ・取り組み事例と成果比較 (6)何故、成果に大きな差が生じてしまうか(背景を考察する) (7)見える化の本質    ・気にしていると、ものは見える     ・思い込みがあると、ものは見えない    ・人は自分に必要なことだけ選んで見ている (8)経営層と従業員の考えの決定的な違い (9)従業員を活性化させるために欠かせないこと
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このセッションの参加費は、17,000円 です。

  • 今井 敏義
    (いまい としよし)
    紅屋オフセット 代表取締役社長
    東京都在住 経歴(学歴) ・ 昭和22年9月22日 株式会社紅屋印刷創業者 今井寅吉、国子夫妻の長男として福島県で生まれる ・ 昭和41年4月 東京都立工芸高等学校印刷課を卒業後、東京写真大学(現 東京工芸大学)工学部印刷工学科に入学 ・ 昭和45年3月 同校卒業(工学学士)、同年9月 米国ロチェスター工科大学スクール オブ プリンティング入学 ・ 昭和47年6月 ロチェスター工科大学スクール オブ プリンティングを卒業 ・ 昭和53年4月 東京工芸大学大学院 修士課程電子画像工学専攻に入学 ・ 昭和56年3月 同専攻課程を修了(工学修士) ・ 平成12年4月 東京工芸大学大学院 博士課程工学研究科工業化学専攻入学 ・ 平成17年9月 同専攻課程を修了(工学博士) 経歴(職歴) ・ 昭和45年4月 株式会社紅屋印刷 入社 ・ 昭和48年4月 紅屋企画株式会社を創立 代表取締役社長に就任 ・ 昭和60年4月 紅屋オフセット株式会社を創立 代表取締役社長に就任 ・ 平成元年6月 Beniya Offset Co (米国)を創立 代表取締役就任 本業の印刷業と共に、米国カリフォルニア州、東京都、埼玉県にて不動産賃貸事業を行なう。 平成20年12月 埼玉県和光市に、高齢者専用賃貸住宅「リーシェガーデン和光」を、平成25年2月には「リーシェガーデン和光/南館」を建設し、運営を株式会社東日本福祉経営サービスに委託。その過程で介護関連事業の重要性を認識し、平成21年9月からはシニア向け月刊フリーペーパー「ゴールデンライフ」を創刊し、現在に至る。
  • 山本 徳太郎
    (やまもと とくたろう)
    トーク 代表取締役
    東京写真大学(現東京工芸大学芸術学部)を卒業後、写真家を経て企画制作、製版、印刷、組版会社など十数社で印刷物づくりの経験を積む。1978年に出版物の企画・制作会社(株)トークを設立。1987年、印刷見積りシステム「ミツモザウルス」を開発。2009年、工場利益改善支援システム「カーボンアイ」を開発。現在は、形が残らない作業実態の視える化と改善活動成果の定量的な見える化により、従業員の活性化を促進し、継続的に生産性を向上させる仕組みづくりをテーマとしたコンサルティング活動を展開中。
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