業界初の白書として1994年に発刊以来『印刷白書』は、印刷産業の動向把握に必要な公表データを網羅・掲載する年鑑として唯一の存在である。最新版の『印刷白書2024』は、Keynoteを“「共奏」ビジネス”とし、10月末の発刊に向けて鋭意制作進行中である。 続きを読む
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動画エフェクトで一工夫
広がる動画ビジネス
動画ビジネスは、デジタル化やWebメディアの広がりと共に印刷会社での受注も増加の傾向であたり前になりつつある。受注拡大には、一工夫も必要のようだ。国内の動画コンテンツビジネス市場(株式会社矢野経済研究所プレスリリースより)は、主要5市場での2024年度を事業者売上高ベースで前年度比 108.9 %の 9,880 億円と推計した。近年、市場が好調な要因としては、SNS上に静止画像から動画コンテンツが増えたことや、副業や趣味を目的とした動画編集ソフトの需要が高まっていること、ライブ配信アプリの認知・利用が広がっていることなどが挙げられるという。拡大傾向の中では、これまで視聴機会が少なかった若年層以外の世代でも動画コンテンツを視聴する機会が増加。特に、50代〜60代の年齢層でコネクテッドテレビ(インターネット接続して動画視聴が可能なテレビ)などの新たなサービスを通じ、視聴機会が増加したことで市場が活発化したという。
特に成長分野のサービスを整理すれば、
1. 動画配信プラットフォーム
NetflixやAmazon Prime Video、Disney+など
2. 短編動画の人気
YouTubeショートやTikTok、Instagram
3. 動画広告市場
動画広告市場も拡大。2023年には6,253億円に。スマホやコネクテッドテレビ向けの広告需要が増加している。
4. ライブ配信
特にゲーム実況やイベントのライブストリーミングが人気。リアルタイムな交流が可能。
5. 新しい技術
AR(拡張現実)やVR(仮想現実)などの新技術。入感のある体験が提供される。
一工夫するためのモーションデザイン
成長する動画ビジネスの中では、一工夫の動画コンテンツが必要になる。JAGATでは2024年5月に浅野桜(あさのさくら)氏(デザイナー・株式会社タガス代表取締役)を講師に招き、オンラインセミナー「デモで制作手法を学べる DTPスキルを活かしたモーションデザインの作り方」を開催した。
これは、印刷物のコンテンツを活かし、一工夫の動画を作成するものだ。講座では、印刷会社ではお馴染みのPhotoshop( フォトショップ )やIllustrator( イラストレーター )で作成した部品を動かして短いプロモーション動画を作る流れやWebサイトで活用するノウハウを解説した。使用するアプリケーションが同じAdobe( アドビ )のAfter Effects( アフターエフェクト )であることも面白い。Premiere Pro( プレミアプロ )と並び映像のデジタル合成やモーショングラフィックス制作、アニメーション制作における定番である。本格的に動画制作をステップアップする上でも使い勝手がよさそうだ。動画制作での効果と手法を理解する上では、意味を知ることが早道だ。モーションとは動きのことで、「エフェクト」は効果の意味である。つまり、動画に与える効果の種類を整理し理解すれば、制作やアプリケーションを使う上でもイメージが膨らみ効果的な作業に役立つ。
<主なエフェクト>※主な動画効果
【トランジション】
映像を切り替えるときに使う。動画と動画のつなぎ目をスムーズに印象的にする。
- ディゾルブ
前のカットがフェードアウトするのに合わせて後のカットがフェードインする。「dissolve (溶ける)」という名前より
- フェードイン・フェードアウト(ホワイトアウト/ブラックアウト)
画面を徐々に明るくして、次の映像につなげる。逆の動きでフェードアウト(ブラックアウト)は、画面を徐々に暗くする。
- スライド・押し出し
前のカットの上に次のカットが重なる形で映像が切り替わる。
- ワイプ
画面が拭き取られるように前のカットから次のカットへ切り替える。
【モーショングラフィックス】
写真やイラスト、文字などの素材に動きや音をつけるエフェクト。動画のオープニングを中心に使用される場合が多く、エフェクトの中で最も使用頻度が高いエフェクト。
- キーフレーム
アニメーションやエフェクトの値を変更するために使用するもの。変更できる値には、スケール、位置、回転、アンカーポイント、不透明度などがある。
- スピードランプ
動画の一部を早送りやスローモーションにするなど速度を変更する。動画編集ソフトごとに呼び名が異なる。「タイムリマップ」や「リタイミング」など
- サウンドエフェクト
効果音のこと。笑い声や拍手などの人が発する音から雨や風などの自然の音まで様々。
- カラーエフェクト
動画の色に関する効果。 「モノクロ」「カラースプラッシュ」。動画内の色を一つだけ選択し、他の部分はモノクロに見せるなど。
- クロマキー合成
映像や画像内にある特定の色を透明にして切り抜く。テレビの天気予報や映画、ゲーム実況などで使用。
- トランスフォーム
動画の素材を変形。タイトルやロゴの強調や場面転換時に挿入するコメントを目立たせるなど。
これらは、動画編集の経験のない人でも聞いたことがあるかもしれない。マイクロソフトoffice、パワーポイントのアニメーション機能にも搭載されているものも多い。一工夫のヒラメキは、身近にあることも多い。何を作りたいか、どんな風にどんな効果で作りたいのか、そのゴールをイメージすることが肝心である。イメージが広げれば、想像力を働かせ見渡せばひと手間かけるだけで高いコミュニケーション効果を生み出すアイデアが浮かぶことも増えるだろう。
(研究教育部 古谷芸文)
page2025は出展社にも来場者にも「効率の良い」イベント
pageイベントは第1回からずっとサンシャインシティで開催し、近年は展示ホールを3ホール(B,C,D)を使用してきた。各展示ホールは異なるフロアに配置されており、出展企業から「展示ホールごとに来場者数が異なるのではないか?」という疑問が寄せられていた。
イベント来場者は展示会場をくまなく訪問しているのか
サンシャインシティは、東京ビッグサイトや幕張メッセなどと異なり、展示ホールがフロアごとに分かれており、展示ホールを移動する際には、一旦出口から展示ホールを出て、エスカレーターないしエレベーターで移動しなければならない。また来場者受付を2階の展示ホールD前に設置しているため、2つ上のフロアにある展示ホールBに出展している企業からは「受付を通過した来場者は、Bホールまで上がってきていないのではないか?」という声が上がってきていた。前回page2024において、DホールおよびBホールの入り口で、来場者の入場証に記載された二次元コードを読み取り、各ホールごとの来場者数を計測した。
page来場者は展示会場をくまなく訪問している
2つのグラフを参照いただきたい。


時間帯別来場者数の推移をみると、DホールとBホールでは来場者の増減の推移が1時間程ずれており、来場者が徐々に移動していることが良くわかる。そして最終的にはDホールの来場者(≒受付を通過した来場者)の97.9%がBホールに来場していた。 展示ホールごとの来場者数に差はほぼ無い、といえる。
BホールにはJAGATコーナーを設置しているため、特にオープン当初の10時過ぎの来場者の少なさは実感しており、それが3日間続くと「人が少ないね。」という感覚に陥ることは容易に想像できる。しかしデータを見ると、正直こちらの想像以上に、来場者は各ホールをくまなく訪問していることが分かった。またこのデータは1日分(会期3日目)であり、pageイベントの会期は3日間あるので、初日の来場者が2日目もしくは3日目に来場し、訪問しきれなかったホールを訪問する可能性もある。さらにサンシャインシティのBホールとDホールは、入口と出口が1か所ずつ、通路も一方通行となるため、基本的に来場者は全てのブースの前を通過する設定になっている。pageイベントは出展社にとって来場者と出会いやすいイベントといえる。
コンパクト設計で来場者も効率的に出展社を訪問できるイベント
先日、筆者は幕張メッセで開催されていた展示会に参加した際、訪問している最中に運動記録を計測するスマホアプリを起動させてみた。約40社のブースを訪問し、移動時間は約3時間、歩行距離は5kmを超えた。大型イベントになればなるほど、全ての展示ホールを1日で回るのは膨大な労力が必要になる。

一方、サンシャインシティDホールの入口から出口までの導線距離はおよそ250mである。また時間帯別来場者数のグラフを見ると、10時台と11時台でDホールとBホールの来場者数が逆転しており、およそ1時間でDホールから(おそらくCホールを訪問した上で)Bホールに到達していると考えられる。受付を通過した来場者がDホールを訪問しただけで疲れてそのまま帰ってしまうことは考えにくい。展示会の規模が小さいということも、「コンパクトな設計」と見方を変えれば魅力になる。
またpage2025では主催者企画ゾーンとセミナー会場をBホールに設置する。セミナー会場では、出展企業によるプレゼンテーションに加え、 JAGAT基調講演とカンファレンス・セミナーの一部を、1日1本ずつ実施する。興味あるセミナーの開催時刻から逆算し、約1時間前に来場いただき、他の展示ホールを回ってもらえれば、セミナー会場でイスに座って一息つくこともできる。来場者にとってもpage2025は効率的に出展企業ブースを訪問できるイベントといえる。
page2025は現在出展企業を募集中、締め切りは10月18日まで。詳細、お問い合わせはこちらをご参照ください。
(JAGAT page2024事務局)
最新!「DTPエキスパート認証試験」対策情報
DTPエキスパート認証試験は1994年の第1期試験以来、30年を超える歴史の中で62回の試験を実施し、23,000人を超える有資格者を輩出している。この間、時代の変化とともに試験制度や試験方式も改定しており、それらに対応した最新の受験対策教材を紹介する。
page2025は日本新聞製作技術展「JANPS」と共奏
page2025では、日本新聞協会と日本新聞製作技術懇話会(CONPT)とジョイントし、「JANPS in page2025」を開催する。
page2025のテーマ「共奏」を体現するジョイントイベント
JANPS(日本新聞製作技術展)は、1972年の第1回開催以来、最先端の新聞製作およびその周辺技術を一堂に集めて展示する、新聞技術の分野で最大のイベントとして、2018年の第23回まで回を重ねてきた。その後JANPSはコロナ禍や、出展規模の減少によって中止を余儀なくされたが、主催者及び出展企業の情報発信意欲が低下したことを意味するものではないという共通認識にたち、新聞社に最新最適な技術を提供、共有できる場を模索してきた。その中でパネル展示や動画ではなく、実際の機器を見ることが出来る見本市的な展示会を望む声があがってきた。
一方、1988年から始まったpageは、「pagination(ページ割り)」に由来する名称の通り、プリプレス向けのイベントからスタートし、歴史を重ねるごとに印刷機材、材料、IT、マーケティングまで印刷会社のための幅広いソリューションの展示会へと成長してきた。またこれまで一貫してサンシャインシティでの開催を行ってきたが、新聞輪転機のような大型の機械の展示は出来ない一方で、システム系のソリューションを展開する出展企業も多く、JANPSのニーズとも合致する。さらにpage2025のテーマ「共奏」も相まって、新たなコラボレーションが実現した。「JANPS in page2025」のテーマは「新しい時代に向けたDX ~製作技術から総合技術へ」であり、来場者もこれまでと違った層の来場も見込まれる。ぜひご期待いただきたい。
展示ホール内セミナー会場でJAGAT基調講演と出展企業のプレゼンテーションを実施
前回page2024では、主催者企画ゾーンである「連携ゾーン」にセミナー会場を設置し、出展企業によるセミナーと主催者企画ミニセミナーを実施した。オンラインでのセミナー開催が主流となる中、リアル会場でのセミナー開催がどれだけニーズがあるか未知数であったが、こちらの想像を遥かに上回るご来場をいただくことができた。3日間連続で自社ソリューション紹介を行った出展企業のミニセミナーは、日を追うごとに来場者が増加し、あらためてリアルの価値を実感した。
この結果を踏まえ、今回page2025では会場規模を拡大して設置し(予定)、製品・サービスのプレゼンテーションなど出展企業による自由な発表の場として提供する。またコロナ禍以降オンラインで実施してきたJAGAT基調講演とカンファレンス・セミナーの一部を、同会場で1日1本ずつ実施する。出展企業によるセミナーは現在募集中、またJAGAT基調講演・カンファレンス・セミナーは現在企画中であるが、出展企業と来場者が「共奏」できる場を提供すべく、準備を進めていく所存だ。
<研究・教育部 堀雄亮>
マスター郡司のキーワード解説:写真植字機
【10/23開催】JAGAT大会2024リアル&オンライン
笠間製本印刷、今夏に「中小企業版SBT認定」を取得
明治8年創業、株式会社笠間製本印刷が2024年8月に「中小企業版SBT認定」を取得しました。
温室効果ガス排出削減目標を達成するための国際イニシアチブ

地球環境保護に向けてコミットメントを強化
株式会社笠間製本印刷(本社:石川県白山市、代表取締役:田上裕之)は、これまでも様々な環境に対する取り組みを行ってきましたが、2024年8月に中小企業版SBT認定を取得し、気候変動対策へのコミットメントをさらに強化しました。
SBTとは、「Science Based Targets」の頭文字を取ったもので、パリ協定が求める水準と整合した、温室効果ガス排出削減目標のことであり、SBT認定とは企業が環境問題に取り組んでいることを示す世界でも権威性の高い認証です。国際的な環境NGOであるCDP、世界資源研究所(WRI)、WWF、国連グローバル・コンパクト(UNGC)が共同で運営するイニシアチブです。
株式会社笠間製本印刷の削減目標
2023年度排出量を基準とし2030年までに42%削減していきます。
スコープ1については、現状対象となる排出源が無い状況。
スコープ2については、購入電力による間接的な排出があり、こちらをメインに削減していきます。
主に省エネタイプの設備の導入やデマンド監視装置による使用電力の抑制等での節電対応を行います。
スコープ3については、中小企業版のため現在は対象とはなりませんが、将来的に排出量を測定し削減を予定。
社員が自走する組織づくりと1on1ミーティング
社員の自走について
企業に必要とされるイノベーションや生産性向上は、印刷会社においても重要な課題で、人材においては、自走する社員が求められる。「社員の自走」とは、社員が自ら考え、行動し、課題を解決する能力を持つことを示す。上司からの指示を待つのではなく、自分でやるべきことを見つけて実行する姿勢を意味する。PHP人材開発のWebサイト(2024年2月13日更新)を参考に自走する社員がいる組織のメリットが上げられる。
<メリット>
- 生産性の向上:社員が自発的に動くことで、業務の効率が上がる。
- イノベーションの促進:新しいアイデアや改善策が生まれやすくなる。
- マネジメントの負担軽減:上司が細かい指示を出す必要がなくなり、戦略的な業務に集中できる。
自走する社員を育成するためには重要なポイントがあるという。
<実施するポイント>
- 理念やビジョンの共有:企業の方向性を明確にし、社員に浸透させる。
- 支援型リーダーの育成:社員の自主性を引き出し、サポートするリーダーを育てる。
- 心理的安全性の確保:社員が安心して意見を言える環境を整える。
社員の自走を促進するコミュニケーション
社員が自走するためには、マネジメントにおける社員各々のモチベーションと目標を持たせることが欠かせない。鍵の握るのは、コミュニケーションである。JAGATの管理者系研修でも受講者の困りごととして「部下とのコミュニケーション」についての事柄が意外に多い。2024年9月12日(木)に開講する「営業マネージャー養成講座」の第2回目では「部下の成長を促進させる1on1ミーティング」をテーマに泉谷史郎氏(キャリアコンサルタント、凸版印刷株式会社 情報コミュニケーション事業本部ビジネスプロデュースセンター第六営業本部長)により事例と演習を交えながら講座を行う。 LINEヤフー株式会社 が2012年から取り入れたことでも話題になった「1on1ミーティング」は効果的な手法のひとつかもしれない。講座では、その狙いについて、過去のマネジメントスタイルやリーダー像を鉄道に例えて「機関車」と称する。先頭の機関車が動力のない車両を強引に引っ張るものだ。対して、これからのマネジメントを「新幹線」に例えている。新幹線は、各車両が自走することで効率よく高速で走り快適な乗り心地を生み出すことができる。自走型の組織と自走できる社員の育成の必要性を表したものだ。講座では、部下を育てる上で必要となる関係づくりを学び、コミュニケーショントレーニングを行う。
1on1は、各社員の力を引き出し、業績アップを導くものだ。上司と部下が1対1で行う定期的なミーティングで概ね短時間の面談、頻繁に実施することが基本とされる。1on1の目的は、部下の成長のために行うものである。主役はあくまで部下、上司は聞き手に徹することが大切である。
1on1ミーティングを効果的に行うためにはポイントがある。
(目的と期待を共有する)
ミーティングの目的や期待を事前に部下と共有することで、双方が同じ方向を向いて話し合う。
(傾聴の姿勢を持つ)
上司は部下の話をしっかりと聞くことが重要。部下が話しやすい雰囲気を作り、積極的に質問を投げかけることで、深い対話を可能にする。
(定期的に実施する)
1on1ミーティングは一度きりではなく、短い時間でも定期的に行うことで信頼関係が築かれる。例えば、月に一度や隔週で行うことなど。
(フィードバックを具体的にする)
ポジティブなフィードバックだけでなく、改善点も具体的に伝えることが大切。具体的な事例を挙げて話すと、部下も理解しやすい。
(アクションプランを策定する)
ミーティングの最後には、次回までのアクションプランを明確にし、フォローアップを行うこと。成長をサポートしていく。
(記録を残す)
ミーティングの内容を記録し、いつでも見返せるようにしておく。次回のミーティングにも役立つ。
部下とのコミュニケーションスタイルの変化への柔軟な対応は益々重要である。1on1が話題になっている背景には、VUCAと称される時代や働き手の減少に加え、働き方の多様化などがある。 人材マネジメントは 、人材の確保と育成において益々各社員を尊重し、それぞれの心を大切にする必要がある。一方、その運用に難しさを感じている企業も多い。企業の中には、強烈なリーダーにより成長してきた事例も多い。大きな声を出す過去の成功体験や実績のあるリーダーこそ変化対応が難しいかもしれない。拘ることは、テクニックや体裁ではない。無駄な人材を抱える余裕のない中、満遍なく各社員を機能させ戦力化することである。生産性を高め自走する組織づくりには、各社員の心に触れ、やる気を高めることにより自走する社員を生み出すことだ。
(研究教育部 古谷芸文)
オンライン 印刷営業マネージャー養成講座2024
オンライン【2024年10月開講】秋の印刷入門
新卒者の内定辞退の理由と防止策を探る~フォローアップとしての通信教育のおすすめ
来春卒業予定の大学生の就職内定率はすでに9割を超え、進路が確定した学生が大勢いる一方、内定辞退率も例年より高く推移している。採用企業側としては、あらかじめ内定辞退の要因を把握しておくとともに、積極的に防止策を講じる必要がある。


