印刷経営」カテゴリーアーカイブ

印刷機の稼働率と採算性

印刷機の生産性の代表的な評価指標として稼働率がある。稼働率をあらわす指標は正確には3種類ある。機械時間率、運転時間率、実稼働率の3つである。

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時間コストを理解する

印刷業の「見える化」で、個別案件の収支を把握するために使われる時間コストについて改めて整理したい。時間コストは、一般的にはアワーレート、時間チャージと言われることが多いようだ。 続きを読む

2020年の印刷ビジネスを振り返る

2020年の印刷市場はコロナ禍の影響に尽きる。消費増税の影響が薄れかけたところにコロナ禍が到来、影響は未曾有の大きさになった。年末にかけて持ち直したが、どこまで戻るのか、まだ何が戻って何が戻らないのかまだわからない。2021年を考えるために2020年を振り返る。

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先行管理~先を見通す力をつける

見える化では先行管理を重視する。結果の数字を振り返ってどんなに反省しても取り返すことはできないからだ。将来を見通し、先手で手を打って結果をコントロールすることに重きを置く。

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見える化の原点~ing思想とは

「ing 思想」とは、1970 年代後半から1980 年代前半において当時のJAGAT会長の塚田益男が提唱した印刷経営思想である。印刷需要が成熟化し、物的生産性の向上が必ずしも価値的生産性(売上、利益の向上)をもたらさないという予測をしていた頃の経営思想であった。
印刷産業は、製造業的側面だけではなくサービス業としての側面をもたなくてはならず、そこに付加価値を求めていき、2.5次産業と呼ばれるような産業にならなくてはいけないという問題意識が背景にあった。

ing は意志を表す、何かをしようという意志のことである。そこでは「印刷価格=原価+利益」という発想が成り立たない。つまり印刷価格は原価に利益を上乗せして出すものという考え方を否定する。
価格はあくまでも顧客の満足度に応じて決められるべきものであり、原価とは直接的関わりがないものである。営業の重要な役割は、日常的な努力によって顧客の満足度、信頼度を高めて、その価値も含めた価格を顧客に評価してもらうことである。

price(価格)、あるいはcost(原価)はそれぞれ1つの状況あるいは結果を示すに過ぎないが、そこに「ing」をつけることによって、それらは目標達成への意志と行動を意味することになる。
価格とは「原価+利益」によって算出されるだけではなく、営業の努力次第で変わり得るものである。価格は単なるprice としてあるのではなく、営業の日常的行動、ing の成果を含めて顧客に交渉して決めるもの、「pricing」すべきものである。

一方、生産現場は常に生産性向上によって原価低減に努力すべきであり、その努力は価格の高低とは関わりのないものである。cost(原価)は、ある状況下において一定の水準にあるが、様々な工夫や行動、つまりing によってその水準を下げていくこと「costing」が生産現場の重要な役割である。
社員が自ら考えてpricing、costing という行動をとることが企業の組織活性化と利益確保の源泉となる。これを「ing 思想」という。

「ing」が働くために不可欠なのが、正しい情報、正確な現状把握である。代表的なマネジメント手法としてPDCAサイクルがあるが、Plan(計画)の前にSee(見る)、Think(考える)を加える考え方もある。計画を立てる前に現状をきちんと見て、どうすべきかをじっくりと考えた上で、計画を立てることである。
目標が漠然としていては、具体的な行動にはつながらない。原価削減といっても現状の原価がわからなければ、なかなか具体策が打てない。現状に対しての改善結果を数値目標として設定して、はじめて「計画」となる。社員全員で情報を共有しベクトルを合わせた上で、社員一人ひとりが考えて「ing」を実践することが印刷経営に求められている。

システムやワークフローがしっかりしていてもそれを使うのは人である。「見える化」を進める上では面倒な仕事が増えたり、「見える化」することによって見せたくないものが見えてしまうことを嫌う社員が出てきたりと困難が伴う。それを解決するのは経営者の強い意志しかない。業務改善であると同時に企業風土改革の問題でもある。社員自らが経営者のマインドをもつことが求められる。

JAGATが主催している「見える化実践塾」の最大のポイントは、「見える化の実現」にコミットしていくことである。システム対応を含め全社的な取り組みとなるため、「やり切る」には大きなエネルギーがいる。業務が忙しくなるとどうしても後回しになりがちになり、やり方を変えるときには必ず出てくる「できない理由」を乗り越えなくてはならない。
小さくとも成果が出れば、それが原動力となり次に進むことができる。それが「見える化」による全員経営の利点でもある。

(研究調査部 花房 賢)

第3期見える化実践塾(2020年4月スタート予定)
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