「動画」タグアーカイブ

印刷会社とキャラクタービジネスの関係は

印刷業界は大きな転換期を迎えている。デジタル化の波に押され、従来の印刷ビジネスモデルだけでは生き残りが難しくなっている。そんな中、新たな可能性を秘めた市場として注目を集めているのが、キャラクターグッズ市場だ。
続きを読む →

デジタル時代のDTPプロフェッショナルになるために

デジタル時代の到来により、印刷業界は大きな転換期を迎えている。かつては紙媒体が主流であったが、今や情報伝達の手段は多様化し、デジタルコンテンツの需要が急増している。この変化に伴い、DTPオペレーターやデザイナーには新たなスキルセットが求められるようになった。
続きを読む →

地域プロモーション動画とロングテール視聴

国としても大きく力を入れている地方創生。日本の各地域にある地域資源を国内外に広く訴求することで日本のブランド力を高めていく必要があり地域プロモーションは重要になる。

地方創生推進交付金として平成30年度は1,000億円、平成31年度はそれ以上の予算がつく可能性もある。そうした補助金も背中を押してか、近年自治体が地域プロモーションの一環としてPR動画やWebサイトSNS等に力を入れている。

動画に至ってはミニドラマやコミカル仕立ての等、クオリティーと話題性の高い動画も多い。別府市のシティープロモーション動画は「100万再生で本当にやります！別府市・湯~園地計画！」を展開し、500万を超える視聴回数やPR効果として広告費換算で推計約１０４億円とも言われている。

一方、補助金が後押しし、数百から一千万円の制作費をかけた映像品質の高い地域のPR動画は世の中に排出されている。しかし、その多くは視聴数や話題が得られず制作費に見合わない。その要因として大きく二つが考えられる。

１）動画を制作することが目的になる

２）1本の動画では多様化したニーズ（ターゲット）に対応できない

本来、動画を制作する目的は、「地域ブランディング」「観光PR」「移住促進」等、各地域が抱えている課題を解決することにある。しかし、他の自治体より「カッコ良い」「おもしろい」「映像表現が豊かな」動画を制作したい。とにかく視聴数を稼ぎたい。SNSでバズりたいなど、目的が動画を制作することに変わってしまい失敗するケースが多い。

次に、生活者のニーズが多様化していることで、1本の動画で地域全体の情報を発信しても視聴者の心には響かず効果が少ない。例えば、観光PRを目的とするならば、食だけでもスイーツ、お酒、魚、肉など様々であり、観光スポットも四季によってお勧めできる場所は違う、それらを求めているターゲットも違う。それを一本の地域プロモーション動画で効果を得ること自体無理があると言っても良い。

地域プロモーション動画の効果を高めるには、１テーマや１ユーザーごとに動画を制作することが解決の糸口になる。動画のテーマを細分化することで、見て欲しい人にじっくり見てもらえることができる。観光PRとして食をテーマにするのであれば、居酒屋特集、お勧めカフェめぐりなど、各々に興味がある人は動画をじっくり視聴するし、観光地へ訪れる可能性も高い。細分化することで1本１本の動画の視聴数（量）を得ることはできないが、見て欲しい人（質）に見てもらえる。また、テーマやターゲットに応じて動画を制作するため、それぞれの視聴数を足し合わせれば大きな視聴数を得ることもできる。最近はこうしたロングテール視聴を獲得する考え方も増えている。

一方、課題としてテーマに応じて動画を制作する上でのコストの問題がある。そこは地域としてのブランディングの考え方にもよるが、必ずしも何百万円もする映像品質の高い動画をつくる必要はない。むしろ、スマホ動画でも必要にして十分な映像品質があるため、自治体や地元の企業、市民の人々で等身大の動画を制作する方が、視聴者に伝わる場合も多い。また、最近地域の魅力として重視されているのが「人」である。特産物や観光スポットは勿論貴重な地域資源であるが、地元の人やその生活観、訪れたときのコミュニケーションを求められているケースも多い。その意味でも地元が一体となって、等身大の動画をつくることに意味がある。

印刷企業も長年地元と培ってきたネットワークや情報を保有している。そうした情報は地域プロモーションをする上で非常に重要であり、等身大の地元を訴求する担い手になれる。地元の印刷会社が中心となり地域プロモーションを支援していくことがより求められる。

CS部　塚本直樹

＜page2019セッション＞
【S3】2月6日（水）15：45～17：45
動画のクロスメディア活用による効果的な地域プロモーション

【S5】「SNS×地域プロモーション」 ～効率的な情報発信と効果的な集客手法
【PM1】地域活性ビジネス①地域の課題解決による新たな価値の創り方
【PM2】地域活性ビジネス②産業観光による地場産業活性の可能性

企業がマーケティングにオンライン動画を使う理由

YouTube動画やソーシャルメディアの動画広告など、オンライン動画は企業のマーケティングにおいて重要な手段になってきた。では、企業はどんな効果を求めているのか。動画マーケティング企業に話を聞いた。

お話を聞いた方：Viibar　篠原佳名子さん
研究会セミナー：2016/8/30開催「動画マーケティングのポイントとビジネス事例」

JAGAT 印刷総合研究会では、企業の動画マーケティングや制作支援を行うViibar（以下ビーバー）篠原佳名子氏に「あの会社の最新事例から読み解く、動画キャンペーンの戦略と効果」について講演いただいた。今回はその一部を紹介する。

ネット動画を見る層にアプローチするには最適

篠原氏はまず、ユーザー側のメディア接触の環境変化によって企業が動画を使わざるを得ない状況が生まれていることを挙げた。今は20～30 代男性の3 人に1 人、10～20 代女性では4人に1人がテレビを見ていない状況だ（平日に15 分未満）。

彼らはテレビを見なくなった代わりにオンライン動画視聴へシフトしている。既に10 代、20 代では半数がテレビよりもネット動画を好むようになっている（NHK「国民生活時間調査2015」）。

オンライン動画に親しんだ層にアプローチするには、当然オンライン動画が適している。その場合、テレビCM を再利用するよりも、オンライン専用に制作された動画が好まれる。アメリカで行われた調査では、好感度や購買意欲はテレビCM よりオンライン専用に作られた動画の方が有利だという結果が出た。さらに若年層では利用意向、ブランド好感度ともに、オンライン専用の方が約3 倍効果が高かった。そのため既にアメリカでは、広告主側はオンライン専用の動画コンテンツにかける予算の割合を増やしつつある。

またオンライン動画は多くの企業にとって可能性を拡げるツールとなり得る。

篠原氏は、「今の時代、オンライン動画はチャンスだ」という。映像での表現はテキストやバナーよりも圧倒的に情報量が多い上に、テレビCM と比べて長さやクオリティの制約が少なく、安価なコストで取り組めるメリットがあるからだ。多額の予算をかけられない中小企業の商品・サービスでも、映像というリッチな表現が使えるのは大きな強みだ。

ニーズに最適な動画を選ぶ

では、実際にどのように動画を活用すべきなのか。
オンライン動画のバリエーションは、バイラル動画、社内報、製品紹介、インタビュー動画など何十種類にも及ぶ。そこでビーバーでは動画を5 つに類型化したオンライン動画活用戦略モデル「SHHIP（シップ）」を提唱している。

SHHIP とは、ユーザーの目を引き好感を生む「Star（バイラル動画）」、悩みに応える情報を提供する「Help（ハウツー系動画）」、特定ファン層をターゲットにした「Habit（ネット番組）」、動画広告の「Insert」、購入の後押しをする「Persuasion（説明動画）」の5 つの頭文字を取ったものだ。これらを目的に応じて使い分ける必要がある。

例えば資生堂では、自社の技術広報を目的とした美容情報サイトの「シセイドウ ビノラボ」を2015 年4月から運営している。メーカー側からサイト認知のきっかけとして、掲載記事の内容を基にしたキャッチーな動画を作りたいという要望があった。

そこでビーバーでは、同サイトでの人気記事「童顔？大人顔？ 印象はどこで決まる？」をベースにクリエイターから幅広く企画を募集した。数多くの応募の中から採用されたのは、一人の女性がメイクで別人のように変身する動画を逆再生し、メイクで予想以上に多様な印象が生み出せることを表現した動画だ。

 

公開後、動画に驚いたとのコメントが多数付き、数カ月間でYouTube やFacebook から155 万回再生された。ビノラボや資生堂のウェブサイトへのアクセス数も通常の3～5 倍にまで増加した。インパクトがあったこともあり、バイラルメディアのロケットニュース24やテレビの情報番組でも取り上げられ、さらに視聴数を伸ばした。

資生堂の事例はSHHIP でいう「Star」に当たる。メーカー側のニーズに応え多くの人に視聴してもらえた要因は、コンテンツを重視したクリエイティブにしたことにあると篠原氏は分析する。

Star 動画の場合に何よりも重要なのは、広告らしさをできる限り抑え、驚きや共感を主軸にコンテンツに寄せたクリエイティブを作ることだ。このような動画は他ジャンルの動画と比較してインパクトがあることが多いため、結果として「いいね」やコメントが付きやすい。

またメディアにも注目されやすいためPR・ブランディング目的で活用するのが効果的だ。一方、広告色が弱く動画単独で伝えられる情報量はそれほど多くないという弱点もある。そのため商品・サービスについて詳しく説明したり、すぐに購買行動を促したりする用途には向いていない。

Star 動画ができることには限界があるので、必要に応じて他の動画パターンも活用する必要がある。Help動画であれば、商品やサービスそのものを宣伝するのではなく、ターゲットとなりそうなユーザーに役立つコンテンツを発信し、検索の上位表示や口コミを狙う。いわば「動画を用いたコンテンツマーケティング」である。

＊＊＊

セミナーでは上記のほかSHHIP モデルに沿った事例をもとに企業が動画を活用することでどんな効果があったのかを紹介いただいた。

今は安価に依頼できるクラウドソーシングも多く登場し、価格だけで勝負することは難しくなった。クライアントが動画に期待することは多様で、何よりニーズに合った動画コンテンツを制作できるパートナーが求められている。

（『JAGAT info』2016年10月号より一部抜粋）

関連イベント

ソーシャルメディア時代にひびく動画プロモーションとは【page2017カンファレンス・CM3】

動画プロモーションにはスマホとソーシャルメディアへの意識が不可欠になった。レシピ動画サービスのKURASHIRUの事例、マーケティング専門会社が仕掛けた最新動画プロモーション事例などから動画プロモーションを成功に導くためのソーシャルメディア活用について議論する。  

2017年のクロスメディアはどうなる（1）～価値を生み出す「データ×メディア」【page2017カンファレンス・CM1】

動画も、サイネージも、Webも。2017年は「×データ」の可能性が拡がる。その人に合ったコンテンツを表示するパーソナライズド動画、タクシー会社が取り組むIoTデジタルサイネージ、閲覧履歴を分析・活用したWeb広告などの事例からメディアとデータが繋がることで生まれる新たな価値を探る。

動画制作と印刷ビジネスの連携【page2017セミナー・S8】