アクティブ・ラーニング「リアル体験×学習プログラム」が織りなす高い学習効果

掲載日:2019年3月8日

学習効果を高める新たな手法として注目を集めるアクティブ・ラーニングは、学習プロセスの質(学び方)を重視したものである。今後の企業における社員教育にも導入が進むといわれている。

文部科学省が告示する新学習指導要領は2020年より順次実施され、小学校から高等学校までの教育課程が変わる。今回の改訂により、新たに取り組むこととこれから重視するカリキュラムとして、プログラミング教育、小学校の英語教育の教科化などがある。「何を学ぶか」も重要だが、それ以上に重視されているのが「学び方」であり、その手法として注目されているのが「アクティブ・ラーニング」である。

■学習プロセスを重視したアクティブ・ラーニング

アクティブ・ラーニングとは、学習プロセスの質を改善し主体的・対話的で深い学びの機会をつくることである。知識・技能の習得、それを応用し主体的に考え活用できる人材を育成することを目的とする。つまり、講師から受講者への一方的な授業(受動的)だけではなく、ディスカッションやフィールドワークの体験授業を通して、受講者が主体的に参加する学習手法のことである。

National Training Laboratories(アメリカ国立訓練研究所)が発表した研究結果に学習の定着率と学習過程の相関関係を示した「ラーニングピラミッド」の考え方がある。オリジナルは正三角形だが、能動的な姿勢と学習の定着率がよくわかるように、ここでは以下のような逆三角形を作図してみた。

上図からわかる通り、受講者が教育プログラムへ能動的に参加する度合いが高いほど学習の定着率は大きく高まる。アクティブ・ラーニングは、「教える」「体験学習」「ディスカッション」を取り入れたものになり、高い学習効果を見込める。

■印刷企業の事例~「新卒採用プロジェクト×LP制作プログラム」~

アクティブ・ラーニングを社内教育に取り入れる場合、取り組みやすいのは、グループワーク・討議などのディスカッション形式である。座学や課題図書で受講者全員が知識やノウハウを共有した上で、その講義に則した題目を与えグループディスカッションを行う。

マーケティング研修であれば、居酒屋、美容室の集客をどうするか、誰でもわかりやすい題目にすれば、受講者も取り組みやすく議論も活性化する。企業内研修であれば、自社が抱えている課題を題材にすれば、よりリアリティが増すため学習効果も高まるし、受講した社員から広く有益な意見を拾い上げることもできる。

印刷企業のアクティブ・ラーニング事例を紹介する。「新卒採用向けランディングページ制作」プロジェクトとして、現管理職をオブザーバー、管理職候補をリーダー、1~3年目の若手社員をメンバーとし、部署も印刷、営業、制作、総務と全部門による混合チームを結成した。

半年間かけて、コンテンツ制作の考え方やランディングページの制作手法を学びながら、自社の新卒採用を共通題目にディスカッションを繰り返した。「自社にとって採用とは何か?」「自社の魅力は何か?」「どのような学生が自社に必要か?」など、自社について改めて考えることでランディングページの制作手法やコンテンツの作り方の習熟度が増した。さらに、普段仕事では交わらないメンバー同士が意見を交わすことで、経営的な視点をはじめ、新たな考え方や価値観を得ることができた。

■「リアル体験×学習プログラム」で生まれる相乗効果

新入社員や中途社員の育成計画にも、アクティブ・ラーニングを取り入れることで、早期戦力化を図ることができる。営業職の新人育成であれば、印刷営業のプロセスとしてヒアリングから企画、見積作成、プレゼンテーション、印刷物の仕様書作成、デザイン依頼、データ入稿、印刷出力、納品までの一連の流れがある。この一つひとつの要素を社内外の講師から理論やノウハウを座学で学ぶだけでなく、印刷営業のプロセスを実際に体験しながら学ぶことで学習効果は高まる。

例えば、身近にある企業や住んでいる地域の実在する店舗を“リアルな教材”と捉え、学びの題材として店舗のオーナーに協力を仰ぎながら、「店舗の集客アップを図るための販促用印刷物の制作」を新人教育の題材にするのもよい。こうしたリアルな体験に近い学習内容をフィールドスタディプログラムと呼び、大学のカリキュラムや社会人教育にも導入され始めている。

ぜひ、社員教育の一環として、アクティブ・ラーニングの考え方を取り入れてみてはどうだろうか。

教育サポートチーム 塚本 直樹

<フィールドスタディプログラムを取り入れた新人向け講座>
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https://www.jagat.or.jp/archives/922