更新試験

DTPエキスパートの認証期間は、技術や業務の環境変化を考慮し、2年間と定めています。認証期間の更新には、更新試験を受験し、基準を満たす必要があります。更新試験は、資格取得後の2年間で新たに学科試験で追加された項目から出題され、実技試験はありません。

受験方式は、在宅での受験となります。試験の主旨は、DTPに関する新たな技術情報や知識などです。
更新の対象となる方には、当協会からご案内いたします。

第57期更新試験要項

※ご案内未着の場合も、Webサイト上でお手続きいただけます。

【更新対象者】

DTPエキスパート・マイスター

エキスパートIDが下記4桁の数字で始まる方 〔M9401-****〕,〔M9605-****〕,〔M9809-****〕,〔M0013-****〕,〔M0217-****〕,〔M0421-****〕,〔M0625-****〕,〔M0829-****〕,〔M1033-****〕,〔M1237-****〕, 〔M1441-****〕,〔M1645-****〕〔M1849-****〕または〔M2053-****〕

DTPエキスパート

エキスパートIDが下記4桁の数字で始まる方 〔E2053-****〕

申請期間

2022年2月14日(月)~ 3月3日(木)

受験申請

申請手順はこちらからご覧ください。

試験実施期間

更新試験専用サイト
2022年4月1日(金)~4月28日(木)

推奨環境(2022/3/3更新) 更新試験専用サイトログイン画面の『体験版はこちら』にて、事前にお取り組み環境での動作確認が可能です。

試験実施方法と推奨環境

こちらよりお確かめください。

DTPエキスパート認証制度25年以上の実績

DTPエキスパート認証制度の歴史は、日本のDTPに関する環境変化を必然的に反映しています。導入から定着、展開、そして今後の情報化社会の進展といった中で、DTPエキスパートの役割や位置付けは、変化を求められます。DTPエキスパート認証制度は、社会の要求を少し先取りし、出題内容に反映させています。

デジタル技術の発達により、社会や産業構造が否応なしに変化する環境では、現状に留まり続けることが許されません。変化への対応能力が、なによりもDTPエキスパートに求められる「基本的資質」です。

多くのDTPエキスパートは、「基本的資質」を備えており、認証期間の更新率は、当初より高い値を維持しています。

試験内容

DTPエキスパートとして認証された時期から、2年間に渡る本試験や更新試験の出題を基に、新たに加わった項目について出題します。
受験形式は、知識補充のための択一式での出題(60問程度×2セット)と、短文レポートをCBT(Computer Based Testing)形式で実施します。
取り組みには、インターネット接続環境にあるデバイスが必要となります。
推奨環境詳細につきまして、下記よりお確かめください。
CBT方式更新試験推奨環境(2022/3/3更新)
※課題制作試験はありません。

更新時期

2年ごとに更新(4月、9月に更新試験実施)

受験料

7,300円(税込)

2段階制への改定に伴う認証の変更

DTPエキスパートは、2020年3月に制度改定を行い、『DTPエキスパート・マイスター』(学科・実技の合格による認証)と『DTPエキスパート』(学科のみの合格による認証)という2種類の認証となりました。

2019年以前に認証を取得している方

更新時に『DTPエキスパート・マイスター』認証へと移行します。

2020年3月以降に認証を取得した方

取得時の認証種別のまま更新となります。(マイスター認証の方は更新後もマイスター認証、エキスパート認証の方は更新後もエキスパート認証)

エキスパート認証更新対象期にアップグレード(マイスター認証への変更)を希望する方

更新申請とともに、【アップグレード受験】に申請し、実技試験に取り組んでいただきます。
アップグレード試験に合格すると、マイスター認証に変更となります。

ご注意

更新申請せずにアップグレード試験を受け、残念ながら不合格となった場合、エキスパート認証も失効となります。
認証継続をご希望の場合は、アップグレード申請の有無に関わらず、更新申請は必ず行ってください。


詳しくは、制度改定のご案内 をご覧ください。

領収証について

  • お振込みいただいた際の振込明細書等は、領収書の代わりの書類として正式に認められています。
    ご勤務先または個人の費用精算に際して受験料領収の証が必要な場合は、振込明細書をご利用ください。
  • クレジットカード払いで領収書が必要な場合は、マイページ左メニュー【更新受験料のお支払い】-【注文履歴】から該当のお支払いを選択すると、画面右上に【領収書ダウンロード】が表示されます。 (領収書宛名は主連絡先の会社名になります。個人名での領収書をご希望の場合は、マイページ左メニュー【メッセージ】-【管理者へ連絡】よりご連絡ください。)

再取得制度について

資格を失効した際に、改めて資格を再取得出来るようにする為、「再取得制度」を設けています。
「再取得制度」の詳細につきましてはこちらからご覧ください。