オンラインイベントの方向性と新規ビジネス開発について

掲載日:2021年6月29日

page2022リアル展示会は2022年2月2日(水)~4日の3日間、サンシャインシティで開催する。ではオンラインイベントはどうするか?


先日行われたIGAS2022記者発表において、2022年11月に開催するIGAS2022は、リアル展示会を基本にして様々なバーチャルイベントを実施するハイブリッド展示会を目指していくと発表された。しかしリアル展示会の会期(2022年11月24日~11月28日)前後にカンファレンス・セミナーをオンラインで開催するという予定は示されたものの、それ以上の情報はまだ未定との事である。まだ1年半近く先のことであり、コロナの状況がどうなっているか、先が見通せない中、出来ればリアルで開催したいという思いが垣間見える。


page2021オンラインの前に4,000名以上の視聴者を集めたオンラインイベント


JAGATでは昨年度、page2021オンラインとともにトピック技術セミナーオンライン(2021年10月開催)、WebJUMP(11月開催)、JAGAT大会オンライン(12月開催)の3つのオンラインイベントを実施した。特に10月に開催したトピック技術セミナーオンラインでは、 協賛企業によるセミナー18本の延べ視聴者が4,000名を超え、1セミナーあたりの視聴者数は200名を超えた。これはpageリアル展示会において実施してきた協賛企業主催によるセミナー(スポンサーズセミナー)の3倍近い集客数であった。これは会期中いつでもどこでも、そして一旦離脱してその続きからあらためて視聴も出来るオンデマンド配信の形式によるものだったことが大きい。リアル会場に足を運び、セミナーに参加する人と、気軽にオンラインで視聴する人の温度差(セミナー主催企業からみればリードの質)の違いはあるにせよ、その企業のセミナーに関心があったことには変わりない。またオンデマンド配信形式だったpage2021オンラインにおけるスポンサーズプレゼンツミニセミナーにおいても、300名を超える視聴者を集めたコンテンツもあった。


セミナー動画だけでなく企業紹介ムービーや製品紹介動画も視聴できる形に


オンラインセミナーの成功のカギは、誰が、いつ、どのセミナーを観たかを把握できること、すなわち来場者情報が取得できるか否かにある。page2021オンラインにおいても、来場者が出展企業の情報取得に最も活用したのが、出展企業の動画コンテンツであった。そしてpage2022ではこのように、各社の様々な動画コンテンツを配信できるサービスを導入したいと考えている。
また、オンラインイベント上に掲載する動画コンテンツは、必ずしもセミナー形式である必要はなく、イベント来場者の関心を惹く動画コンテンツを提供できれば良い。page2022では、自社セミナー(ウェビナー)開催の実績がない企業でも、自社紹介ムービーや製品紹介動画コンテンツを配信していただき、その視聴者情報を取得できる仕組みを提供する予定だ。(詳細は後日、お知らせいたします)
配信期間は、リアル展示会の前後2週間程度を予定しており、リアル展示会の出展企業であれば、リアル展示会の出展ブースに誘導する内容を配信することもできる。また自社セミナーの配信企業であれば、セミナー参加を促す予告動画の配信も可能であり、規模の小さい企業であっても、簡単な企業紹介や製品紹介、自社技術PRの動画を配信し、認知に繋げていただきたいと思う。


新規ビジネス開発にチャレンジしたい企業向けオンライン無料セミナーを開催


こうした施策を実施するに至ったのは、昨年のコロナ禍において、様々な企業の協力を得ながら、オンラインイベントを自主開催してきたことが大きい。これまでのリアル会場でのセミナーやイベント開催とは異なり、オンライン配信は全く未知の領域であるオンライン配信イベントを行ったことにより、多くの知見を得ることが出来たが、それ以上に自分たちで何とかやり切った経験が血肉となっている。


新たなビジネスを開発するには、相当の労力が必要であるが、このコロナ禍という「やらざるを得ない状況」が追い風になる。またこれにプラスして、自社事業の再構築をサポートする国の施策も動き始めている。今までの延長線上では立ち行かなくなるという危機感を「将来に向けて新たな収益の柱を創る」原動力に変えていただきたい。


JAGATでは「オンライン新規ビジネス開発実践講座2021」の開講にともない、無料で参加できるオンラインセミナーを開催する。事業再構築補助金への申請を検討している企業の皆様にもうってつけのセミナーなので、ぜひご参加いただきたい。


7 月 9 日(金)14:00~15:30 開催
「印刷会社の実践から学ぶ   新ビジネス開発のセオリー ~事業再構築補助金にも活用できるビジネス分析手法~」

詳細、お申込みはこちらから→https://www.jagat.or.jp/archives/88487

(CS部 堀雄亮)