※本記事の内容は掲載当時のものです。
ナンデモQ&A:印刷産業
Q:印刷産業における生産性の定義とは?
A:生産性は、
生産性=産出/投入
という式で現されるされる概念です。
産出に当てはまる項目としては、生産額、生産枚数、売上金額、利益額などがあてはまります。 投入項目としては、人数、時間、投入金額、などが当てはまります。
これらの組み合わせで様々な角度から生産性を評価することができます。
(2002年1月21日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)
※本記事の内容は掲載当時のものです。
ナンデモQ&A:印刷産業
Q:印刷産業における生産性の定義とは?
A:生産性は、
生産性=産出/投入
という式で現されるされる概念です。
産出に当てはまる項目としては、生産額、生産枚数、売上金額、利益額などがあてはまります。 投入項目としては、人数、時間、投入金額、などが当てはまります。
これらの組み合わせで様々な角度から生産性を評価することができます。
(2002年1月21日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)
※本記事の内容は掲載当時のものです。
ナンデモQ&A:印刷産業
Q:書店で雑誌の付録が多様になっているのが目立ちますが、その動向について(その1)
A:出版業界はここ数年低迷してますが、そんな中で付録付き雑誌を活性剤にしようとしている傾向があり、その実情を簡単にご紹介します。
社団法人日本雑誌協会は雑誌を全国定日一斉発売を遂行し、流通段階の効率化と作業の効率化を図る目的で「雑誌作成上の留意事項」という自主基準を設けていました。
この自主基準が、2001年5月15日に改定されました。その主な点は、付録と直接関係ない点を含めて次ぎのようになっています。
(1) 重量・寸法などの細かい規定を削除、
(2) 表紙は本誌の面積の5分の4以上、
(3) 表紙にも打ち抜き加工できる、
(4) 月雑誌の月号表示(16日発売日以降2ヶ月先までの月)、
(5) 本誌と付録の合計かさ高が3cmまで、
(6) CD-ROMの枚数制限が解除(あくまでも支障の無い範囲)、
(7) 表紙を除いて香印刷ができる、
(8) 1年間の試行期間で付録の使用を実施(付録の点数は1点)、
以前は、主に運送時の効率化をはかるという目的で、付録について厳しく規制されていました。今回、規制が緩和され付録に関する材質や添付方法が簡素化されましたが、それでも制作・物流・販売に支障がないかどうかを事前に取次店に相談することになっています。
この改訂により付録の細かい規定が緩和されたため、出版社はさまざまな付録のアイディアを出してきています。印刷会社も製本工程での対応を工夫してきました。
付録として具体的には、当初マウスパットや携帯ストラップなどがありました。他に下着やアクセサリー、トートバック、筆ペン、仏クリスチャン・ディオールのオリジナルバッジ、スワロフスキーのクリスタルを使ったブレスレット等、様々です。このおかげで、雑誌によっては数日で完売するものもあり,反響を呼んでいます。値段も付録が付いた分、若干割り高になる場合もありますが、それでも売れ行きが好調な雑誌が多いようです。
しかし、読者の目も肥えていて安易な企画を連発すれば興味も薄れてしまい、現に携帯ストラップなどは流行らなくなっているようです。
ある少女向けの雑誌では、「モーニング娘。」の人気にあやかり、ある月に後藤真希人形を付け、400円の郵便定額小為替を付けて応募すれば他の4人の人形が届き、続ければ全員の人形が揃うといったアイディアもあるそうです。
各出版社とも、付録をなくすと販売部数が落ちるのがはっきりしているため、どういうアイディアを出せるかが勝負のようです。
付録が雑誌の存在をアピールし、とにかく一度読んでもらうための材料になったことは確かです。
しかし、付録に力を注いでも肝心の雑誌本体の内容が薄くなっては本末転倒です。付録がなくなったから、また雑誌が売れなくなるというのも大きな問題です。
本来の雑誌の目的である情報伝達の媒体としての機能を失うことなく、売上を伸ばすには…・というところが出版社の頭の痛いところです。
資料提供:社団法人日本雑誌協会
(2002年5月6日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)
※本記事の内容は掲載当時のものです。
ナンデモQ&A:印刷産業
Q:日本におけるオフ輪の設置台数は?
A:全国の中小印刷会社(大日本印刷、凸版印刷、共同印刷を除く)で稼動している商業・出版用オフセット輪転機について、日本印刷新聞社が実施した「全国オフセット輪転印刷機設置状況アンケート」より過去の推移があります。社団法人日本印刷技術協会のホームページ「OUT LOOK」のコーナーに掲載されていますのでご覧下さい。
(2002年12月16日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)
※本記事の内容は掲載当時のものです。
ナンデモQ&A:印刷産業
Q:北米の印刷会社の上位にはどのような会社がランキングされていますか。
A:毎年「Graphic Arts MONTHLY」11月号に、
「Official Ranking of the Industrys Top Printing Firms」が紹介されています。
その中から上位5社を紹介します。
2002年
会社名 (所在地) 売上
1. Quebecor World Ink (Motreal) $6,300.000
2.R.R.Donnelley & Sons (Chicago) $5,297.760
3.Moor Corporation (Toronto) $2,200.000
4.Vertis,Inc (Baltimore) $1,900.000
5.Quad/Graphics (Pewaukee) $1,800.000
2001年
会社名 (所在地) 売上
1. Quebecor World Inc (Motreal) $6,500,000
2. R.R.Donnelley & Sons (Chicago) $5,765,335
3. Mail-Well,Inc (Englewood) $2,425,000
4. Moor Corporation (Toronto) $2,258,418
5. Vertis,Inc (Baltimore) $1,986,000
2000年
会社名 (所在地) 売上
1. Quebecor World Inc (Motreal) $6,500,000
2. R.R.Donnelley & Sons (Chicago) $5,183,408
3. Moor Corporation (Toronto) $2,425,100
4. Mail-Well,Inc (Englewood) $2,200,000
5. Deluxe (Shoreview) $1,650,000
1999年
会社名 (所在地) 売上
1.R.R. Donnelley & Sons (Chicago) $5,018,436
2.Quebecor Printing Inc (Montreal) $3,808,155
3.Moore Corporation (Toronto) $2,700,000
4.World Color Press (Green which) $2,356,900
5.Deluxe Corp (Shoreview) $1,931,769
このランキングは、Graphic Arts MONTHLYが各会社からアンケート用紙を送付しその回答と、電話アンケートやインターネット、各社からの毎年のレポートをもとに作成しています。
(2003年2月10日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)
※本記事の内容は掲載当時のものです。
ナンデモQ&A:印刷産業
Q:drupa2008では印刷物やWEBを取り巻く環境はこれからどう変わると予想されていましたか
A:こうした質問には様々な意見があると思いますが、ここではそうした意見の中の一部をご紹介します。あくまでもひとつの考え方として捉えてください。drupa2008を視察されてきた方から以下のようなご意見もありました。
drupa2008でドイツの印刷工業組合でデジタル周りの指南役でDrupa innovation parkのコーディネーターを務めたBernd Zipper氏は、あるセミナーで「次回2012年のdrupaはASP drupaになる」と予言していました。ASPとはアプリケーションサービスプロバイダ(Application Service Provider)のことで、アプリケーションサービスを提供する組織(事業者)、機構、サーバのことです。これによると利用者はインターネットに接続された環境で、ブラウザソフトを使ってASP事業者のサーバにアクセスし、ASP事業者から提供される各種アプリケーションソフトを利用できるようになります。
つまり、これからはプロバイダーがソフトウェアを組み込んだセントラルサーバーから情報を提供してくれるようになります。そうすると我々はソフトウェアを搭載しない裸のPCを持ち歩くだけ。もちろん、そのときにはオープンなソフトでなければ接続できませんが、バージョンアップ等煩わしい作業はしなくてもよくなります。こうしたインフラが進むと当然にWeb to Printになります。このWeb to Printは、ネットを通じた販売だけを指しているのではなく、セントラルサーバーを通して印刷の受注に繋げていくという考えです。
もちろん、会社における書類としての紙の使用は極力抑えようという方向に進み、WEBもより回線が高速になることでPDFがより普及することも考えられます。
(2009年1月19日)
(印刷情報サイトPrint-betterより転載)
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