コロナ禍における内定辞退を防止するために有効なフォローアップ教育
新型コロナウイルスの影響で、次年度の採用控えが進み、売り手市場から買い手市場へと潮目が変わったともいわれるが、必ずしも優秀な人材確保が容易になったわけではない。また、せっかく苦労して確保した人材も、内定辞退されては元も子もない。内定辞退を防止するためには、様々なフォローアップが必要である。
2020年4月入社の採用活動について、Marketing-Roboticsが2019年12月発表した内定辞退に関する調査結果によると、56.8%の企業が「昨年より内定辞退者が増えた」と回答し、26.8%の企業が10人中3人以上に内定辞退されており、内定辞退率を課題として捉えている企業は88.9％にのぼるという。
コロナ禍は就職戦線にも影響を及ぼし、採用プロセスのオンライン化や内定者との直接のコミュニケーション機会が減少している。そのまま採用企業、学生ともに相互理解が深まらないままであれば、内定辞退のさらなる増加や、入社後の早期退社の危険性もあり、内定者フォローが例年にも増して必要であろう。
（なお、リクルートキャリア 就職みらい研究所の「就職プロセス調査（2021年卒）2020年10月1日時点内定状況」によれば、内定辞退率は60.6％で対前年同月比－0.5ポイントとなっており、買い手市場の効果が表れているのかもしれない）
内定者が抱える不安は、一般に大きく3つあるといわれ、選択した企業でうまく働けるかという「会社に対する不安」、同期や先輩、上司と一緒にやっていけるかという「人間関係に対する不安」、社会人として活躍できるためには未熟な「自分自身に対する不安」である。
これらを解消するために、採用企業側も様々なフォロー施策を講じているが、マイナビ「21年卒就職モニター調査7月」によれば、入社までに企業からのフォローや研修を希望する学生も87.1％にのぼり、前年より13.1ポイントと大きく増加している。
その理由は「内々定者同士の人間関係を深めたい」「入社予定先の職場の雰囲気を知りたい」に次いで「入社後の仕事内容について知りたい」「社会人として必要な知識やスキル、マナーを身に付けたい」が挙げられている。
通信教育は採用担当者、内定者双方のニーズを充足する
コロナウイルスの感染が再び拡大傾向にある中、集合研修はお互いに避けたいところだが、通信教育は自宅で受講者自身のペースで無理なく進められるため、入社日までの時間を有効活用できる。また、数カ月の受講期間に課題のやり取りなどで人事担当者とのコミュニケーション機会が生まれる。
さらに、こうした教育研修を受けることで、知識やスキルが身に付くだけでなく、教育を施してくれる企業に対する帰属意識が高まるとともに、モチベーションが維持できるといわれており、内定者の不安を解消するのにも有効と考えられる。
しかし、先に挙げたマイナビの同調査では、通信教育を希望する学生が回答者の14.5％であったのに対し、実際に実施した企業は0.7％にとどまっている。
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