ICTと新指導要領で教育・教材はどう変わる

掲載日:2018年10月31日

ICT、デジタル教科書の本格導入が迫り、教科書業界は始まって以来の激変期を迎えている。11月27日の研究会では、教育業界の様々なプレイヤーを招き、新たなビジネスチャンスの所在を探求する。

研究会内容

最初に2020年に実施を迎える新学習指導要領の影響を考察。その後、ICT教育プラットフォームのリーディングカンパニーが教育現場での活用法、教科書発行会社がデジタル教科書の課題や実態、最後に印刷会社が具体的な取り組みを解説。4者の話から教育ビジネスの2020年以降に向けた現状と課題を展望する。

 

開催情報

【日時】
2018年11月27日(火) 14:00-17:25 (終了時間は前後する場合があります)

【会場】
日本印刷技術協会 3Fセミナールーム(〒166-8539 東京都杉並区和田1-29-11)

【参加費】
15,120円(税込)、JAGAT会員:10,800円(税込)
印刷総合研究会メンバー:無料 [一般]2名まで [上級]3名まで [特別]5名まで
→自社が研究会メンバーか確認したい場合、こちらのフォームからお問合せください。

【1】新学習指導要領の考え方と方向性

東京工業大学名誉教授

ICT CONNECT 21 会長   赤堀 侃司 氏

  1. 生きた知識とICT
  2. 深い学びとICT
  3. 見方・考え方とICT
  4. 社会の変化とプログラミング教育
  5. 学校と社会の関わり

【プロフィール】
現在、日本教育情報化振興会会長・P検理事長も、兼ねる。専門は、教育工学、工学博士。主な著書は、「タブレットは紙に勝てるのか」(ジャムハウス、2014)、「デジタルで教育は変わるか」(ジャムハウス、2016)、「親が知っておきたい学校教育のこと 1」(ジャムハウス、2017)、「プログラミング教育の考え方とすぐに使える教材集」(ジャムハウス、2018)など。

 

【2】(仮)教育現場への ICT 導入で生まれる学びの課題と進化

Classi(株) 代表取締役副社長   加藤 理啓 氏

  1. 教育プラットフォーム「Classi」とは
  2. ICTが生む学校の風景
  3. ICTによる実践的な教育

【プロフィール】

準備中

【3】教育ICTへの取り組みと課題

東京書籍(株)教育文化局 教育事業本部 ICT第一制作部担当部長   高野 勉 氏

  1. さまざまなICT教材や教育サービス
  2. 指導者用デジタル教科書(教材)と制度上のデジタル教科書
  3. デジタルによる教材表現とデザイン
  4. デジタル教科書とアクセシビリティ
  5. 技術的課題と解決策

【プロフィール】
1960年生まれ。大学の卒業研究で化学教育のCAIソフトを開発。専門は量子化学。高校数学理科教諭を経て、1991年東京書籍に。理科を中心にほぼ全教科のコンテンツまたはシステム設計に従事。配信、セキュリティ、ユニバーサルデザイン、アクセシビリティへの配慮を指導。趣味は散歩と写真。

 

【4】(仮) 教育用デジタルコンテンツ制作への印刷会社の取り組み 

(株)加藤文明社印刷所 プリメディアキューブ本部副部長   岡田 岳人 氏

  1. 2020年版デジタル教科書制作に向けたDTPデータ構造化
  2. 板書削減ソリューション「TANZAKU」開発
  3. 教育用VRアプリケーションの開発(VRモニター「zSpace」用コンテンツ)
  4. 教育用コンテンツプラットフォーム「PREMEDIA BANK for education」構築
    (DRM/配信/ライセンス管理)

【プロフィール】
印刷業界入りは26歳。SGIのワークステーションに触れたくて,製版会社にCEPSオペレータとして入社。 1年後ワークフローサーバ立ち上げ,3年後デジタルコンテンツ制作とインフラ構築・管理の部署立ち上げに従事。 並行してデータベース連携カタログ制作や,サテライトオフィスを立ち上げる。 2010年クラウド型グループウェア構築を志し独立。東日本大震災を機に2011年より(株)加藤文明社印刷所にて デジタルコンテンツ制作チーム立ち上げ。現在に至る。


※講演者・講演内容・時間等は一部変更になることがあります。

申込み

WEBから

Web申込フォーム に必要事項をご記入のうえ、ご登録ください。
登録後は完了メールが入力したメールアドレス宛に届きます。
有料でお申し込み後の取り消しはお受けできません。代理の方のご出席をお願いします。

FAXから

申込書をプリントして必要事項をご記入の上、 FAX(03-3384-3216)にてお申し込みください。
(印刷総合研究会メンバーの方は、別途送付の専用申込み用紙をご利用ください)

問い合わせ先

内容に関して
研究調査部 印刷総合研究会担当   電話:03-3384-3113(直通)

お申し込み及びお支払に関して
管理部 電話:03-5385-7185(直通)