パーソナルデータ活用メディアとしてのDM訴求力

掲載日:2018年7月9日

DMの効果を高めるための施策として、オンライン履歴を活用する手法について知る。データ解析とマーケティングに連動したDMの訴求力とは? またデジタル×紙の最適化とは?

日時:2018年07月25日(水) 14:00-16:40(受付開始:13:30より)
参加費:15,120円(税込)、JAGAT会員:10,800円(税込)、印刷総合研究会メンバー:無料

 

一般社団法人日本ダイレクトメール協会「DMメディア実態調査2017」によると本人宛DM(ダイレクトメール)の「行動喚起率」は受け取りに対して22.4%である。また若年層にもDMは響かないと思われがちだが、20代、30代の行動喚起率は平均より高く、若者は意外とDMを見ていることがわかる。特に意識が高まる絶妙なタイミングで届くDMの存在感は大きいことがわかった。

デジタルマーケティングが注目され、マスからOne to Oneへと変化していく中、売り上げに直結する行動喚起力としてのDMが再評価されている。「DMの訴求力」をテーマにマーケティングメディア全体の中でのDMの位置づけとメディアの特徴、行動喚起力、訴求力の実態について調査結果をもとに解説し、さらにDM大賞受賞作品から最新のトレンドを探る。

印刷業界では2016年頃からマーケティングオートメーションとDMの連携などデータ活用に関心を持っている。顧客ひとり一人にパーソナライズされたコミュニケーションにマーケティング活動は欠かせない。なかでも、最先端のデジタルマーケティングに適応するには、専門知識を持つパートナーが必要になる。

デジタル×紙の最適化とは? データ解析とマーケティングに連動したDMとは? オンラインとオフライン施策の組み合わせ方などマーケティングの観点から事例を紹介する。DMの効果を高めるための施策として、購買履歴やWeb履歴などを活用する手法について知るための勉強会を開催する。

開催情報

【日時】
2018年07月25日(水) 14:00-16:40(受付開始:13:30より)

【会場】
日本印刷技術協会 3Fセミナールーム(〒166-8539 東京都杉並区和田1-29-11)

【参加費】
15,120円(税込)、JAGAT会員:10,800円(税込)
印刷総合研究会メンバー:無料 [一般]2名まで [上級]3名まで [特別]5名まで
→自社が研究会メンバーか確認したい場合は、お手数ですがこちらのフォームからお問合せください。

【1】調査データと事例で見るDMメディアの現在

一般社団法人日本ダイレクトメール協会  専務理事 椎名昌彦氏

    • ・「DMメディア実態調査2017」「若年層のDM意識」からのFACT

    • ・デジタルネイティブ世代にDMが効くのはなぜか?

    • ・調査データから見たDMメディアの「強み」と「役割」

    • ・DM大賞2018受賞作に見るDM活用の最新トレンド

【椎名氏プロフィール】 早稲田大学卒業後、電通に入社。1985年ダイレクトマーケティング専門広告会社、電通ワンダーマンの設立と同時に出向。金融、ITなど広範な業種で顧客獲得、CRMなどを中心に企画・実施作業を統括。電通に復帰後は通販、ダイレクトビジネス全般の業務を経て2011年より日本ダイレクトメール協会専務理事に就任、業界活動や教育・執筆活動も行っている。 2010年:早稲田大学ビジネススクール非常勤講師 2011年:「先頭集団のダイレクトマーケティング」発刊(企画・監修) 2015年:中央大学ビジネススクール非常勤講師

【2】施策に繋がるデータ分析とDM配信の最適化

株式会社ブレインパッド  デジタルソリューション本部 セールス&マーケティング本部
アカウントエグゼクティブ 皆瀬 雄貴氏

    • ・ブレインパッド会社紹介

    • ・施策に繋がるデータ分析とは

    • ・ソリューションを活用したマーケティング事例

【皆瀬氏プロフィール】 前職の人材会社にてIT業界を中心に営業職を経験後、外資・コンサルマーケットにて営業マネージャーとして従事し、チームマネジメント/営業戦略・企画を担当。データ活用の面白さに気づき、ブレインパッドに入社。同社では主にMAツール「Probance」を中心として企業のデジタルマーケティング活用に関する提案を行う。

【3】ディスカッション&質疑

※講演者・講演内容は一部変更になることがあります。

申込み

WEBから
Web申込フォーム に必要事項をご記入のうえ、ご登録ください。
登録後は完了メールが入力したメールアドレス宛に届きます。

FAXから
申込書に必要事項をご記入の上、 FAX(03-3384-3216)にてお申し込みください。
(印刷総合研究会メンバーの方は、別途送付の専用申込み用紙をご利用ください)

問い合わせ先

内容に関して
研究調査部 印刷総合研究会担当   電話:03-3384-3113(直通)

お申し込み及びお支払に関して
管理部 電話:03-5385-7185(直通)