※本セミナーは、JAGATと業務提携している㈱イマジカデジタルスケープのオンラインセミナーです。

2023年3月期決算では、上場印刷企業18社のうち14社が増収、8社が増益を達成した。持続可能な社会の実現と企業価値向上に向けて、事業領域の拡大や持株会社体制への移行などが加速している。（数字で読み解く印刷産業2023その5）

※本セミナーはJAGATと業務提携している㈱イマジカデジタルスケープの

コロナは落ち着き、東京ビッグサイトで春先に開催されたイベントは活況を呈していた。来年2月開催の「page2024」も有意義なイベントにするべく、例年よりも早く準備を開始した。

　小誌の前身である『プリンティング インフォーメーション』1993年6月号では「営業は攻め、受注は質を実現する企業」という特集を掲載しており、副題に「1992年度印刷産業経営力調査レポート財務分析」と添えている。

企画趣旨 コロナ禍のあいだ、主要な広告主である飲食・観光・美容業界からの広告費が細り、用紙代の高騰も加わってフリーペーパーはかつてなく苦戦した。持続性ある発行体制の模索が続き、コロナ禍の沈静化と景気の底打ちもあり、電通とJAGATの調査には休廃刊の一段落や紙面の変化、新創刊の動きが見られ始めた。

現在、JAGATの会員誌『JAGAT info』の表紙は「日本の形」をテーマに、発行時の季節に合わせたイラストを用いてデザインしている。

DXが進まない第一の壁は人材であり育成がカギとなる。優先するべきはビジネスを創出、変革できるX人材の育成と、組織全体のデジタルリテラシー向上を促す全体教育が必要である。