企業内教育における通信教育の活用法

掲載日:2022年6月10日

時間と場所を選ばず、自由なペースで学習できる。本社、支社など同じ期間に、同質の学習機会が提供できる。成績表がフィードバックされるので、進捗や成績の一元管理ができる。といった特徴を持つ通信教育講座。これを企業内教育に導入する際には大きく2つの形式がある。

 

長期にわたるコロナ禍の影響により、集合研修を避ける傾向が続いており、JAGATでも新入社員養成講座をはじめとして単発~中長期型のほとんどセミナーにおいてオンラインで実施している。この間、在宅でもスキマ時間を活用して取り組める通信教育を活用する企業も増えた。
通信教育は、冒頭に挙げた特徴により社内教育制度として導入している企業もあり、階層別、分野別に網羅された学習テーマを「通信教育ガイドブック」といった冊子や、社内ポータルサイトで社員に紹介して受講機会を提供している。

社員自身がテーマを選定して学ぶことで“自ら学ぶ風土”が培われ、あるいは各部門において課題に応じたテーマを特定し受講させるケースでは、業務に必要な知識の標準化と底上げができるなど、企業にとってメリットも大きい。
通信教育を企業内教育で活用する場合、大きく2種類の形式にわかれ、3つの方法があるので紹介したい。

形式のひとつは「指名受講型」で、もうひとつが「受講者選択型」である。
「指名受講型」は、特定の通信講座を対象者を指名して受講させる(または受講を推奨する)形式で、「部門/グループ特定型」「昇進昇格連動型」の2つの方式がある。
「部門/グループ特定型」は、各部門や階層等の課題に応じて人事教育担当部門が講座を指定して対象者に受講させるタイプである。営業力を強化したい、製造部門のミスロス率を下げたい、新入社員に印刷の基本知識を習得させたいなど、該当部門、階層全体を教育する目的で導入する。
必須知識、専門知識レベルの標準化や底上げが図れる一方で、スケジュール調整や会場手配が不要、日常業務に支障をきたさないといったメリットもある。

「昇進昇格連動型」は、目標管理や人事評価制度と通信教育を連動させて、昇進昇格に必要な職務要件を満たしていることの証明として、特定の通信教育の修了を義務付ける方法だ。
通信教育の合否判定により、定量的な評価として導入しやすく、昇進昇格に必要な意識や能力をあらためて伝えることもできる。

「受講者選択型」はいわゆる「自己啓発型」の学習タイプで、通信教育の最も一般的な受講方法である。
指名受講型と違い、社員が自身の仕事や能力、興味などに応じて講座を選択し受講する。あくまで社員の自主性を重んじることが特徴で、自ら受講料を投資して選んだテーマを学ぶことで教育効果も高いといわれ、組織全体に学習する風土を醸成することができる。
なお、修了した場合には企業が受講料を半額程度補助するケースが一般的である。

以上、自己啓発と企業内教育の理想的な教育システムとして、通信教育の活用法を紹介したが、JAGATでは印刷業界に特化した講座を展開する唯一の通信教育を開講している。仕事に直結した講座であるため、通信教育の課題とされるモチベーションの維持は、平均修了率が84%と高いことが証明する通り、多くの方が最後までやり遂げている。
企業内教育に導入するにあたっては各種サポートも行っているので、気軽にご相談いただきたい。

(CS部 橋本 和弥)

 

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