新入社員のモチベーション向上、早期離職の防止、即戦力化を図る上で重要な体験型人材育成の重要性とは。

4月1日の朝、新調されたスーツに身を包まれた新社会人がいつもの満員電車に加わる。緊張、期待、挑戦、不安など様々な感情が車内を新鮮な風で彩り、また新たな1年が始まるなぁ～と実感し背筋もピンと張り直る時期が今年も訪れた。

■新人教育に力を入れる企業の増加

新卒採用市場は、依然として売り手（学生）優位市場が続いている。企業の人事担当者は、優秀な人材の確保、内定辞退、ミスマッチによる早期退職の防止に努める必要がある。
マイナビ調べ（2020年卒マイナビ学生就職モニター調査　2月の活動状況）では、企業を選ぶときに特に注目するポイントは「社員の人間関係が良い（43.7％）」が最も高く、次いで高いのが「自分が成長できる環境がある（39.2％）」だ。成長できる仕事やスキルアップのための人材育成の機会を与えることが、新入社員のモチベーション向上、早期離職の防止、即戦力化を図る上で重要なポイントとなる。

JAGATも4月より新入社員向けの研修を開催し、印刷業界の新たな仲間が多数訪れている。売り手市場のため、1社当たりの新入社員数は減っているが、ひとりに対する研修投資を増やしている企業が多い印象だ。中小印刷企業は、何年ぶりかの採用や、年間の採用数も数名であれば多い方であり、新入社員の入社は企業にとって特別であり育成に力を入れる企業が増えるのは当然である。

一般的には、ビジネスマナー、印刷基礎知識、自社の工場研修を4月中に行い、5月頃から現場に配属されるケースが多い。しかし中小印刷企業の現場は、ぎりぎりの人数で仕事をこなしているため現場での十分な新人教育の時間をとれないことや、毎年新卒社員を採用していない企業は教育慣れしていないなどの課題を持つ。そこで中小企業も外部の研修機関を利用しての新人教育を行うケースが増えている。また、大企業と違い採用人数が若干名のため、ひとり一人に集中して教育投資を行うことができる。4～6月を教育期間と捉えて、数カ月も外部の研修機関に新人を派遣するケースもあり、こうした新人向けの長期研修には厚労省の助成金「人材開発支援助成金」も活用しやすく利用ケースは増えている。

★人材開発支援助成金
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html

■体験学習×新人教育

ただし、長期研修に派遣する上で課題となるのが受講する新人のモチベーションの維持である。昔は講義を一方的に聞く知識習得型のスタイルが主流であったが、時代の流れとともに変わり、今の新入社員に適した研修スタイルは「体験型」である。財務研修であればゲーム性の高いマネジメントゲーム、新規事業立案であればグループワークショップによる仮想企画コンテストなど、体験型コンテンツの人気が高い。体験型研修は、ただ面白いからモチベーションを維持できるのではなく、講義で学んだことを実体験して活用することで知識を血肉にしやすいメリットがある。また、架空の事例による体験ではなく、より現実的な体験であれば教育効果は高くなる。

★アクティブ・ラーニング「リアル体験×学習プログラム」が織りなす高い学習効果
https://www.jagat.or.jp/archives/57962

印刷営業であれば、印刷営業のプロセスとしてヒアリングから企画、見積作成、プレゼンテーション、印刷物の仕様書作成、デザイン依頼、データ入稿、印刷出力、納品までの一連の流れがある。印刷営業のプロセスは複雑であり講義を受けただけでは、実感が湧かないことが多い。実際に印刷物を発注してくれているクライアント企業に協力を仰いで、このプロセスを実体験しながら研修を行うことで、よりリアルな体験学習をすることができる。

JAGATも印刷企業の新人向けの長期研修として、「印刷営業20日間集中ゼミ」を開催し5月で47期目の開講を迎える。（今年は既に例年を上回る人数の参加を予定しており、長期に渡る研修への新人派遣で即戦力化を狙う企業が増えている。）
今回は、カリキュラムを大幅にリニューアルし、「知識×実践で体系的に営業プロセスを学ぶ」をコンセプトに、リアル体験学習として中野区にあるワインダイニングバー「I‘m Chicken（アイムチキン）」の集客用印刷物の制作を題材に、ヒアリングから企画、見積作成、プレゼンテーション、印刷物の仕様書作成、デザイン依頼、データ入稿、印刷出力、納品までの一連の流れを実体験するプログラムを加えた。

＜印刷営業プロセスのリアル体験学習題材＞

山梨ワインと鳥料理が主力のワインダイニングバーに対する営業支援の体験
　●店　名　　：I‘m Chicken（アイムチキン）
　●住　所　　：東京都中野区本町5-41-8 （中野富士見町駅から徒歩3分）
　●営業時間　：18：00～翌1：00（LO：24：00）
　●座　数　　：24席
　●業　態　　：居酒屋、イタリアン、鳥料理

★ 知識×実践で体系的に営業プロセスを学ぶ流れ

印刷技術、営業知識を学び、その知識を実際のワインダイニングバーのフィールドスタディで活用することで、印刷営業のプロセスを肌感覚で理解してもらうのが狙いである。新たに印刷業界へと入る新入社員は業界としても重要な資産である。そうした人材のモチベーションを高め少しでも早く戦力にするための側面支援をしていくのは、JAGATの役割の一つと考える。こうした体験型学習のアプローチも増やしていきたい。

教育サポートチーム　塚本　直樹

●第47期　印刷営業20日間集中ゼミ（リニューアル）5月開講

学習効果を高める新たな手法として注目を集めるアクティブ・ラーニングは、学習プロセスの質（学び方）を重視したものである。今後の企業における社員教育にも導入が進むといわれている。

文部科学省が告示する新学習指導要領は2020年より順次実施され、小学校から高等学校までの教育課程が変わる。今回の改訂により、新たに取り組むこととこれから重視するカリキュラムとして、プログラミング教育、小学校の英語教育の教科化などがある。「何を学ぶか」も重要だが、それ以上に重視されているのが「学び方」であり、その手法として注目されているのが「アクティブ・ラーニング」である。

■学習プロセスを重視したアクティブ・ラーニング

アクティブ・ラーニングとは、学習プロセスの質を改善し主体的・対話的で深い学びの機会をつくることである。知識・技能の習得、それを応用し主体的に考え活用できる人材を育成することを目的とする。つまり、講師から受講者への一方的な授業（受動的）だけではなく、ディスカッションやフィールドワークの体験授業を通して、受講者が主体的に参加する学習手法のことである。

National Training Laboratories（アメリカ国立訓練研究所）が発表した研究結果に学習の定着率と学習過程の相関関係を示した「ラーニングピラミッド」の考え方がある。オリジナルは正三角形だが、能動的な姿勢と学習の定着率がよくわかるように、ここでは以下のような逆三角形を作図してみた。

上図からわかる通り、受講者が教育プログラムへ能動的に参加する度合いが高いほど学習の定着率は大きく高まる。アクティブ・ラーニングは、「教える」「体験学習」「ディスカッション」を取り入れたものになり、高い学習効果を見込める。

■印刷企業の事例～「新卒採用プロジェクト×LP制作プログラム」～

アクティブ・ラーニングを社内教育に取り入れる場合、取り組みやすいのは、グループワーク・討議などのディスカッション形式である。座学や課題図書で受講者全員が知識やノウハウを共有した上で、その講義に則した題目を与えグループディスカッションを行う。

マーケティング研修であれば、居酒屋、美容室の集客をどうするか、誰でもわかりやすい題目にすれば、受講者も取り組みやすく議論も活性化する。企業内研修であれば、自社が抱えている課題を題材にすれば、よりリアリティが増すため学習効果も高まるし、受講した社員から広く有益な意見を拾い上げることもできる。

印刷企業のアクティブ・ラーニング事例を紹介する。「新卒採用向けランディングページ制作」プロジェクトとして、現管理職をオブザーバー、管理職候補をリーダー、1～3年目の若手社員をメンバーとし、部署も印刷、営業、制作、総務と全部門による混合チームを結成した。

半年間かけて、コンテンツ制作の考え方やランディングページの制作手法を学びながら、自社の新卒採用を共通題目にディスカッションを繰り返した。「自社にとって採用とは何か？」「自社の魅力は何か？」「どのような学生が自社に必要か？」など、自社について改めて考えることでランディングページの制作手法やコンテンツの作り方の習熟度が増した。さらに、普段仕事では交わらないメンバー同士が意見を交わすことで、経営的な視点をはじめ、新たな考え方や価値観を得ることができた。

■「リアル体験×学習プログラム」で生まれる相乗効果

新入社員や中途社員の育成計画にも、アクティブ・ラーニングを取り入れることで、早期戦力化を図ることができる。営業職の新人育成であれば、印刷営業のプロセスとしてヒアリングから企画、見積作成、プレゼンテーション、印刷物の仕様書作成、デザイン依頼、データ入稿、印刷出力、納品までの一連の流れがある。この一つひとつの要素を社内外の講師から理論やノウハウを座学で学ぶだけでなく、印刷営業のプロセスを実際に体験しながら学ぶことで学習効果は高まる。

例えば、身近にある企業や住んでいる地域の実在する店舗を“リアルな教材”と捉え、学びの題材として店舗のオーナーに協力を仰ぎながら、「店舗の集客アップを図るための販促用印刷物の制作」を新人教育の題材にするのもよい。こうしたリアルな体験に近い学習内容をフィールドスタディプログラムと呼び、大学のカリキュラムや社会人教育にも導入され始めている。

ぜひ、社員教育の一環として、アクティブ・ラーニングの考え方を取り入れてみてはどうだろうか。

教育サポートチーム　塚本　直樹

＜フィールドスタディプログラムを取り入れた新人向け講座＞
●印刷営業20日間集中ゼミ（リニューアル）
https://www.jagat.or.jp/archives/922

国としても大きく力を入れている地方創生。日本の各地域にある地域資源を国内外に広く訴求することで日本のブランド力を高めていく必要があり地域プロモーションは重要になる。

地方創生推進交付金として平成30年度は1,000億円、平成31年度はそれ以上の予算がつく可能性もある。そうした補助金も背中を押してか、近年自治体が地域プロモーションの一環としてPR動画やWebサイトSNS等に力を入れている。

動画に至ってはミニドラマやコミカル仕立ての等、クオリティーと話題性の高い動画も多い。別府市のシティープロモーション動画は「100万再生で本当にやります！別府市・湯~園地計画！」を展開し、500万を超える視聴回数やPR効果として広告費換算で推計約１０４億円とも言われている。

一方、補助金が後押しし、数百から一千万円の制作費をかけた映像品質の高い地域のPR動画は世の中に排出されている。しかし、その多くは視聴数や話題が得られず制作費に見合わない。その要因として大きく二つが考えられる。

１）動画を制作することが目的になる

２）1本の動画では多様化したニーズ（ターゲット）に対応できない

本来、動画を制作する目的は、「地域ブランディング」「観光PR」「移住促進」等、各地域が抱えている課題を解決することにある。しかし、他の自治体より「カッコ良い」「おもしろい」「映像表現が豊かな」動画を制作したい。とにかく視聴数を稼ぎたい。SNSでバズりたいなど、目的が動画を制作することに変わってしまい失敗するケースが多い。

次に、生活者のニーズが多様化していることで、1本の動画で地域全体の情報を発信しても視聴者の心には響かず効果が少ない。例えば、観光PRを目的とするならば、食だけでもスイーツ、お酒、魚、肉など様々であり、観光スポットも四季によってお勧めできる場所は違う、それらを求めているターゲットも違う。それを一本の地域プロモーション動画で効果を得ること自体無理があると言っても良い。

地域プロモーション動画の効果を高めるには、１テーマや１ユーザーごとに動画を制作することが解決の糸口になる。動画のテーマを細分化することで、見て欲しい人にじっくり見てもらえることができる。観光PRとして食をテーマにするのであれば、居酒屋特集、お勧めカフェめぐりなど、各々に興味がある人は動画をじっくり視聴するし、観光地へ訪れる可能性も高い。細分化することで1本１本の動画の視聴数（量）を得ることはできないが、見て欲しい人（質）に見てもらえる。また、テーマやターゲットに応じて動画を制作するため、それぞれの視聴数を足し合わせれば大きな視聴数を得ることもできる。最近はこうしたロングテール視聴を獲得する考え方も増えている。

一方、課題としてテーマに応じて動画を制作する上でのコストの問題がある。そこは地域としてのブランディングの考え方にもよるが、必ずしも何百万円もする映像品質の高い動画をつくる必要はない。むしろ、スマホ動画でも必要にして十分な映像品質があるため、自治体や地元の企業、市民の人々で等身大の動画を制作する方が、視聴者に伝わる場合も多い。また、最近地域の魅力として重視されているのが「人」である。特産物や観光スポットは勿論貴重な地域資源であるが、地元の人やその生活観、訪れたときのコミュニケーションを求められているケースも多い。その意味でも地元が一体となって、等身大の動画をつくることに意味がある。

印刷企業も長年地元と培ってきたネットワークや情報を保有している。そうした情報は地域プロモーションをする上で非常に重要であり、等身大の地元を訴求する担い手になれる。地元の印刷会社が中心となり地域プロモーションを支援していくことがより求められる。

CS部　塚本直樹

＜page2019セッション＞
【S3】2月6日（水）15：45～17：45
動画のクロスメディア活用による効果的な地域プロモーション

【S5】「SNS×地域プロモーション」 ～効率的な情報発信と効果的な集客手法
【PM1】地域活性ビジネス①地域の課題解決による新たな価値の創り方
【PM2】地域活性ビジネス②産業観光による地場産業活性の可能性

■セミナー（16本）
pageセミナーは「今」抱えているさまざまな課題解決のヒントや、すぐに役立つスキルを身につけることが目的となる。page2019ではノウハウの取得とスキルアップを目指し、16本の多彩なテーマを取り上げる。

page2019ではノウハウの取得とスキルアップを目指し、16本の多彩なテーマを取り上げる。「ビジネス創出」「営業・企画」「デザイン・制作」「現場のトラブル対策」の4分野から構成する。page2019のテーマである「デジタル×紙×マーケティング」を念頭に置き、セミナーは「強みの掛け算」に焦点を当て、印刷会社が本来持っている強みと新たなノウハウを掛け算することで、顧客を支援する方法やビジネス創出のヒントを紹介していく。

■ビジネス創出
　印刷企業が受注型から請負型へ脱却を図るために必要な、ビジネスを創り上げる手法や方策について紹介する。
　　
【S1 】紙媒体の成果アップ！紙と連携するWeb動画の企画制作法
印刷ビジネスの価値向上の手段とし注目されている動画活用。ハイクオリティではなく、DMやチラシの効果をアシストするための、コストをかけない「必要にして十分」な動画の企画と作り方を紹介する。

【S2】スモールスタートから成功へ導く新サービス開発手法と実行プロセス
自社の事業特性や強みを掘り下げ新しい印刷ビジネスアイディアを発想する方法から、経営リスクを抑えつつ成功確率を高めるための「スモールスタート」の重要性と実行プロセスを解説する。限られた経営資源を活用して新事業を立ち上げた印刷会社の実践事例と新たな挑戦も紹介する。

【S3】動画のクロスメディア活用による効果的な地域プロモーション
印刷会社が地域で長年培ってきたネットワークや情報など印刷業の強みを活かした地域プロモーションについて、近年の動画・映像事情、環境変化を踏まえながら、非マス・デジタル・スマホ時代に対応した地域PR動画の企画方法を紹介。また、動画、紙、地域イベントの連携による印刷会社の新たな可能性について考える。

【S5】「SNS×地域プロモーション」～効率的な情報発信と効果的な集客手法～　
地域資源のPRや観光地への集客支援にSNSの活用は欠かせない。SNSの発信に最適な情報コンテンツの見つけ方や国内外のターゲットへピンポイントで訴求する方法を紹介。国内外から地域へ集客するSNS、地域から観光地へ誘導する地域誌、SNS映えで口コミを広げるためのパネルやPOP等、SNSと紙媒体の連携による地域プロモーションのあり方についても考える。

【S11】シニアに響くマーケティング施策～シニア市場の現状分析と可能性～　
少子高齢化が加速する状況において、シニア層をターゲットにしたマーケティングがこれから必要になってくるだろう。現段階ではシニア層と紙は親和性が高く、さらなる開拓の余地がある。また、シニアに対しても全体的なテーマである「デジタル×紙×マーケティング」の可能性が見込める。シニアマーケティングの現状やその手法について紹介する。

■営業・企画
　印刷営業の基本ノウハウを軸に、Web案件の受注法、日常の顧客対応力、DM企画・制作、チームマネジメントなど、印刷営業が現場で直面するシーンを想定し、深堀りした内容の営業・企画関連のプログラムを企画している。

【S4】DMの企画・立案・制作の裏側
マーケティングデータと絡めたプロモーションメディアとしてのDMの訴求力は、ますます見直されている。そこで具体的にDMを制作する上でのポイントを聞く。このDMはどうやってできたのか？　なぜ成功し、なぜ失敗したのか？　DMの企画・立案・制作の背景まで解説をする。

【S8】顧客から選ばれる印刷営業　～日々の営業活動こそビジネスチャンスを広げる～
日々何気なくこなしている顧客接点こそ“宝の山”。こまめな情報提供、心地よい進行管理、納品後の評価伺いなど、もう一歩顧客との関係を深めることで、選ばれる営業になる。顧客関係性を強化する手法から、組織営業力の強化までを紹介する

【S10】プロモーションの仕組みづくりと営業提案手法
プロモーションの仕組みづくりから提案することで、顧客の成果に寄与し、さらに販促物の複数受注を実現することで、自社の売り上げにもつながる。本講座はターゲットの特性や行動に応じた適切な販促物の組み立て方から、それに必要なヒアリング、顧客に必要性を理解させるための提案手法を紹介する。

【S12】印刷トップセールスマンへの道～中長期的に結果を出し続けるために～
価格競争が激しさを増す厳しい環境下において、印刷会社にとって営業は付加価値の源泉である。既存顧客を減らさず、売上確保への対策が必須であり、営業力の強化は欠かせない。本講座は、一時的な結果ではなく、中長期的に結果を出し続ける営業力強化法のポイントを、経験・実績豊富な講師が分かりやすく伝授する。

【S14】ここを押さえておけば大丈夫！Web受注の勘所 ～利益を上げる正しい見積と契約書の作成～
Web案件の営業では、印刷とは違った勘所を押さえる必要がある。特に見積りや契約書の理解がないと利益が確保できないどころかリスクを負うこともある。本講座では、Web営業に最低限必要な「技術や基礎知識」「案件を遂行する制作体制の組み方」「リスクを事前に回避する見積書と契約書の重要性」について学ぶ。

【S16】成果を上げる！営業と制作のハッピー・リレーションシップ
多くの印刷会社で問題となる営業と制作のリレーションシップ。ここに問題があれば、顧客満足度を上げ、成果を得ることが難しくなる。“顧客第一主義”という美辞麗句では解決できないこの問題を、営業と制作、お互いの立場や考え、そして果たすべき役割を知り、社内・顧客共に満足度を上げる方法のヒントを学ぶ。

■デザイン・制作
印刷ビジネスにおいてデザインの重要性が増し、人材育成の重点テーマとしてあげられることも多い。デザインの基本セオリーから印刷加工表現技法まで、印刷を軸にしたデザインのあり方を紹介する。

【S7】デザイン設計の基本セオリー　part1デザインの基本、配色とビジュアル効果編
基本的なデザインの考え方を事例やパターンにより解説し、効果的な配色ルールの基本を学ぶ。人々の心をつかむ絶妙な配色は、仕組みとコツさえ理解すればできるようになる。心理的側面や役割、機能も解説する。

【S9】デザイン設計の基本セオリー　part2型から学ぶ、レイアウトデザイン編
デザインの完成度が高めるためには、情報を整理し、表現として再構築する必要がある。デザインの各要素の扱い方やレイアウト技法などの基礎知識とともに、デザインの発想力を高めるコツを解説する。

【S13】デジタル印刷＆加飾技術を活かしたブランド展開と製品開発プロセス
デジタル印刷技術は、人の五感に訴え、高い価値を生む可能性がある。重要なことは、マーケティングで技術の強みを活かすことだ。デジタル印刷とデジタル加飾を活用したブランドの立ち上げと製品開発の事例とプロセスを解説する。

■現場のトラブル対策
　プリプレスや印刷現場で直面するトラブルやその対策につながるコースを紹介する。

【S6】工場管理再点検、事故防止と効率化で利益創出を「自主的な進め方、目標達成に向けた体制作りのヒント」
印刷現場は,改善の余地がある「濡れ雑巾」であり、現場改善による利益創出の機会がある。事故防止や効率化は、その場しのぎの対応では解決できない。その必要性と現状の把握と改善方法、維持継続の視点で、明日からすぐ実践できる具体例を交えて解説する。

【S15】今さら聞けないDTP・プリプレストラブル対策
印刷物の製作過程で起こるトラブルを防止するためには、出力やオフセット印刷の特性・CMS やPDF など関連技術を踏まえたデータ制作をすることが必要となる。完成度の高い印刷物を製作するために、必ず押さえておきたい基礎知識とトラブル対策について解説する。

※カンファレンス・セミナーの内容は、都合によって講師や内容を変更する場合があります。Webサイトなどで最新情報をご確認ください

採用活動における３つの大きな課題として、「優秀な人材の確保」「内定辞退の防止」「ミスマッチによる早期退職の防止」があげられる。
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経団連は新卒者採用の指針として「3月広報開始、6月選考開始」を現行の就活ルールとしたが、そのルールを廃止する意向を表明。新卒採用のあり方は大きく変わる可能性も出てくる。
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●生産性向上訓練の実施機関にJAGATのセミナーが認定され、通常より割得な5,400円で受講できます。

「独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構」が主催する「生産性向上支援訓練」の実施機関にJAGATが認定されました。印刷ビジネスに必要な「提案営業・マーケティング・新商品開発手法」などのテーマを中心に、深く理解していただくための講座を6コース（5,400円／1コース）ご用意いたしました。少人数制の講座のため各コース15名が定員となります。ご興味がある方はお早めにお申込みください。

●募集要項
本講座は、「生産性向上支援訓練」は企業の労働生産性の向上を目的とした「独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構」が主催するセミナーです。JAGATは実施機関として、印刷ビジネスの実務に役立てていただけるセミナーをご提供します。

●セミナー紹介

以下の3セミナーは定員に達したため受付を終了いたしました。

●申込方法

●FAXでのお申込み

◆会場　〒166-8539　東京都杉並区和田1-29-11　公益社団法人日本印刷技術協会（本社）
◆お申込み窓口　Web_s23
以下の参加申込書にご記入の上、ＦＡＸにてお申込み願います。　　　FAX.03-3384-3168　　
お申込みが確認され次第、参加証と受講料請求書を送付いたします。開催日前までにお振込み願います。
※お申込後のお取り消しはできません。

●研修の内容に関するお問い合わせ
公益社団法人日本印刷技術協会　CS部　教育サポートチーム　TEL.03-3384-3411
●受講料のお支払、ご請求書に関するお問い合わせ
公益社団法人日本印刷技術協会　管理部　　TEL.03-5385-7185

内定辞退、早期退職。採用が難しい時代には、企業の等身大の姿を見せる必要がある。Webページやパンフレット等の媒体での情報発信や、採用説明会、インターンシップで自社を体感してもらうことが重要である。
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「19年卒マイナビ大学生内定率調査（7月調査）」によると、7月末日時で79.7％の学生が内々定を受けている。2017年（18年卒）と比べても0.8ポイント高く、依然として売り手（学生）優位の市場が続いている。 続きを読む →

グローバルで競争が激化している現在、あらゆる市場は飽和状態になっている。企業が自社の製品・サービスを訴求するためには差別化や独自性を伝えていく必要があり、ブランディングが重要なキーワードとなる。 続きを読む →