投稿者「塚本直樹」のアーカイブ

新たな発想やアイデアを持つ人材を募集

印刷業界は変革期を迎えています。それに応じて当協会が提供するサービスも、従来のモノに囚われることなく、印刷及び関連企業の”これからの”ビジネスに寄り添えるものを創り上げる必要があります。そのためには新たな視点を持人材の力が必要です。一丸となって印刷業界を盛り上げ、新たな価値創出に挑戦意欲のある方からの応募をお待ちしてます。

■募集職種

A.【総合職（企画運営／マーケティング／営業）】ーエンゲージ転職サイト掲載中ー

B.【管理部門スタッフ】ーエンゲージ転職サイト掲載中ー

会社説明canvaで公開中

1.　会社概要

2.　事業構成

3.　組織構成

4.　働く環境

5.　選考フロー

【会社概要】

公益社団法人日本印刷技術協会（通称：JAGAT）

JAGATは印刷産業の公益法人として、印刷ならびに周辺分野の技術、メディア動向、そしてビジネス、経営戦略まで調査・研究、ならびに提言活動を行っております。また教育機関として、人材育成の機会提供、DTPエキスパートなど資格制度の運営を行っています。

【印刷業界】新入社員採用・教育調査一覧

JAGATは、印刷会社の新卒社員の採用・教育に関する調査を行っています。経営者、採用担当者、新入社員、それぞれの視点を交えながら、印刷会社の取り組み、新入社員の意識や価値観の変化をご覧ください。

統計・レポート

＜企業の採用実態調査＞
年度	調査内容
2022年	印刷会社の新卒・中途採用に関する実態調査2022＜JAGATinfo2022年12月号＞
2021年	印刷会社の新卒採用の取り組み実態調査レポート＜JAGATinfo2021年11月号＞
2021年	印刷会社の新卒採用と新入社員教育実態調査2021統計資料＜速報版＞
2020年	印刷会社の新卒採用の取り組み実態調査レポート＜JAGATinfo2020年10月号＞
2020年	印刷会社の新卒採用と新入社員教育実態調査2020統計資料＜速報版＞

＜新入社員意識調査＞
年度	調査内容
2024年	“安定”と”挑戦“という印刷業の強みを生かした新卒採用を「新入社員意識調査2024」の　結果から考える＜JAGATinfo2024年8月号＞
2023年	新入社員への調査結果から新卒採用の方向性を考える＜JAGATinfo2023年12月号＞
2022年	印刷会社の新入社員意識調査～変化し続ける新卒採用環境と世代の特徴を踏まえた対策を～　＜JAGATinfo2022年10月号＞
2021年	印刷会社新入社員の意識調査2021レポート＜JAGATinfo2021年9月号＞
2021年	新入社員意識調査2021統計資料＜速報版＞

コラム

【2024.11.27】新卒内定者の不安を取り除くコミュニケーション

【2024.08.30】新卒者の内定辞退の理由と防止策を探る
　　　　　　　～フォローアップとしての通信教育のおすすめ

【2024.05.15】新入社員にフォローアップ教育の機会を

【2024.05.09】新入社員の離職を防ぐために何をするべきか

【2023.12.05】新入社員が求める働き方や制度

【2023.10.03】チームを成功へと導く「マネジメント力」

【2023.09.12】持続的な企業価値向上につながる社員教育

【2023.09.05】印刷業に仲間入りした246名の新入社員は就活でどの媒体を利用したのか

【2023.09.01】印刷会社の提案営業を習得する

【2023.07.25】社員に合った教育機会の活用～生産性向上支援訓練報告～

【2023.07.07】営業成果を高めるデータ活用と運用面の課題

【2023.06.06】DXと人材育成

【2023.05.30】DM作成に必要なスキル～企画提案力の向上～

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イノベーティブな人材と異業種連携との関係

働く人の低賃金や人材の非流動性を解消し、事業の再構築や新事業の展開、DXの促進を図るため、国や自治体においても人材の育成・確保に関わるさまざまな支援事業が行われている。印刷業界でもイノベーティブな価値を生み出す創注人材が求められる中、人材育成のための異業種との連携や越境学習について考える。
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新入社員が求める働き方や制度

JAGATでは毎年「新入社員意識調査」を行い、今春に入社した246名の新入社員から回答を得ている。今回は、新入社員が就活で企業を選ぶ際に重視した働き方や制度について紹介する。

【記事を箇条書きで要約】※copilotが要約

1. 待遇・福利厚生と働き方改革が新入社員の企業選択で重要。
2. 具体的な数字を示し、待遇や残業時間・有給取得率が注目されている。
3. フレックスタイム制やテレワークなどの働き方改革が魅力となっている。
4. 個人スキル向上にフォーカスし、「資格取得支援」「副業」が重視されている。
5. 専門スキルの重要性が強調され、これをサポートする制度が求められている。

■「スキルアップ×副業」という新たな働き方

入社を決める上で重視する採用情報として、昨今の社会経済情勢を踏まえ、安定志向かつプライベートを重視する若年層が増えていることもあり、「待遇・福利厚生（54.2％）」「残業時間・有給取得率（42.1％）」が上位を占める。
「平均残業時間●●」「有給取得率●●％」などと具体的な数字で示すことができる項目であり、等身大の姿を伝えて学生の不安を解消することが重要となる。また、待遇面では、初任給が他社とで大きな差異がない場合は、30歳課長職、40歳部長職の年収などを示すことで、入社後の未来を想像させる方法を採る会社もある。

図1　魅力を感じる働き方や、利用したい制度

制度	回答率
フレックスタイム制	41.2%
資格取得支援	32.9%
副業	29.8%
テレワーク	29.4%
時短勤務	27.6%
研修制度	21.9%

給与面だけではなく、働き方の制度もポイントになる。図4のように、「フレックスタイム制」を希望する学生は40％強と多く、コアタイムを設けている企業は働き方改革の一環としてPRの材料となるだろう。続いて「資格取得支援（32.9％）」「副業（29.8％）」と、個人にフォーカスした制度への注目度は高い。DTPやデザイン、ウェブ・動画制作などの専門スキルはマーケットでもニーズが多く、資格取得や実務経験でスキルを磨いた人材は重宝される。スキルアップと副業解禁をセットで用意している印刷会社は学生からの関心も強い。
また、社内人材が副業の機会を得ることで実務経験が増え、専門スキルに磨きがかかり、それを本業にも生かせる好循環が生まれるという利点もある。一方で副業の制度は、転職の助長や自社への忠誠心低下、あるいは本業がおろそかになるといった印象を持つかもしれない。しかし、日本の人的資本における課題は人材の固定化であり、リスキリングや副業の解禁によって人材の流動化を促進する必要がある。そこにキャッチアップできない企業は前時代的な社風として捉えられる場合もあるため、働き方改革に伴う新たな制度としてこれらを導入することは、検討の余地が十分にあるだろう。

本調査の詳細は「JAGATinfo2023年12月号」に掲載いたします。ご興味がございましたらご覧いただけますと幸いです。

JAGAT　塚本直樹

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■新入社員学び放題2024（4月開講）　

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令和5年度「人材開発支援助成金」は大幅に制度改定

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