時間と場所を選ばず、自由なペースで学習できる。本社、支社など同じ期間に、同質の学習機会が提供できる。成績表がフィードバックされるので、進捗や成績の一元管理ができる。といった特徴を持つ通信教育講座。これを企業内教育に導入する際には大きく2つの形式がある。 続きを読む →

誰もがカメラマン、誰でもできる動画編集

動画の需要は、益々高まりコンテンツや使い方も様々だ。多くの印刷会社でもビジネスチャンスとしての関心度が高いようだ。ただし、動画制作の受注案件も単純に収録や編集の作業を請け負うのであれば、印刷ビジネスと同様に価格破壊が起きている。スマートフォンに代表される技術やネットワーク環境は、誰もがカメラマンで、誰でも動画編集をすることを可能にしている。受注においては、クラウドワークスやランサーズに代表されるクラウドソーシングにより誰もが競合と成り得る時代だ。ビジネスでは、ユーザーのニーズとトレンドをいち早く掴み、独自のサービスを提供するしくみが求められる。

スマートフォンで様相が変わった 動画

縦型動画が増えている。大きなトレンドだ。スチール写真のフレームは、横や縦に活用されてきたが、動画は、従来のテレビやパソコンで見ることを前提に作られてきたので横型にフレームが決まっていた。最近では、スマートフォンでの需要が増えて様相が変わった。Webコンテンツは、スマートフォンのフレームに合わせていち早く変わったが、動画コンテンツ多くは未だに横型だ。通常、横型で作られたコンテンツをスマートフォンでフレームいっぱいに見る場合は、縦から横に持ち方を変える必要がある。そのままだと天地を余した小さなフレームで見ることになる。最近、YouTubeやFacebookといった動画配信プラットフォームでもスマートフォン向けのタテ型動画への対応が始まっている。

動画コンテンツの縦型への移行は意外と大きな出来事のようだ。考えてみれば、収録するビデオカメラは横型フレーム向けに設計されているし、編集するPCやアプリケーションも横型がベースになっている。更に、大きな変化はコンテンツづくりだ。人間の視野に近い横型に比べ縦型はメッセージとしての質が異なり、企画立案やクリエイティブのアプローチが変わってくる。

存在感を増す縦型

「動画は横長」という常識が変わりつつある。英語で縦型の意味を持つ単語をバーティカルと言い、それをスマートフォンで再生するアプリを「バーティカルシアターアプリ」という。2020年10月にスタートしたバーティカルシアターアプリ「smash.（スマッシュ）」は、2022年3月に200万ダウンロードを超えた。サービスを提供するSHOWROOM株式会社の前田裕二氏（代表取締役社長）のインタビュー記事（日経新聞オンライン2022年4月5日）によれば、縦型ドラマの事業で頓挫した米国クイビー社を分析するなど「刺さるコンテンツ」の配信を目指すという。smash.は、プロクオリティーであることを売りにしている。誰でも投稿できるYouTube（ユーチューブ）やTikTok（ティックトック）と一線を画し、プロのクリエーターが制作し、プロのアーティストやタレントが出演する。「スマホでも、映画と同じぐらい人を感動させられる動画を作れることを証明したい」（前田氏）という思いからだという。徹底しているのは、画面を目いっぱいに使った「1対1」の没入感。縦型動画ならではの強みは1人称、つまり、自分があたかもその世界の中にいる感覚に浸れる主観映像が作りやすい点にあるという。100万ダウンロードの大台突破し、普及の後押には、韓国発7人組アーティストBTSのオリジナルコンテンツが大きな起点になったということだ。（日経ビジネス記事2021年7月29日）

コンテンツの力が大きい。縦型動画コンテンツの価値は、有名アーティストやクオリティーの高いドラマ、映画に限って発揮されることではない。ビジネスで必要とされる様々な用途がある。商品・サービス紹介や広告、採用者向け会社PR、研修資料などの顧客ニーズは多岐に渡る。また、すべての動画が縦型に移行するわけではない。動画受注ビジネスとしては、表現手段の選択肢が増えたと捉えるべきだ。企画立案や制作に当たっては、キーワードに「刺さる」コンテンツがある。刺さるとは、比喩的に刺されたような強い衝撃を受けるなどの感情や心の動きを表す言葉だ。つまり、前出にあった視聴者の没入感である。視聴者である顧客を知ることが鍵を握る。マーケティング視点でペルソナのような手法も必要になってくるようだ。

（CS部　古谷芸文）

印刷会社が ”ゼロから始める” 動画受注の基礎知識

【オンライン】DM企画制作実践講座

定員に達した為、お申込みを締め切りました。

印刷会社がDMの企画・制作をする上で、発注する企業とそのDMを受け取るユーザーの想いを理解し反映することが重要です。
今年の全日本DM大賞2022の受賞作品を解説しながら、発注者、ユーザー視点を捉えた企画制作の勘所について紹介します。

 

こんな方におすすめです

・DM事業の強化あるいは新規立ち上げたい印刷会社
・DMの企画、デザインの社員スキルを底上げしたい、デザイン、制作会社

 

概 要

日　程	6月8日（水）16：00～17：00
開催形式	オンラインセミナー
受講料	JAGAT会員　無料 ／一般　5,000円（税込）

 

講 師

吉川　景博（よしかわ　かげひろ）
フュージョン(株)　 エグゼクティブマーケティングディレクター

 

■米国DMA公認ダイレクトマーケティングプロフェッショナル
■一般社団法人日本ダイレクトメール協会：ダイレクトマーケティング委員長
■全日本DM大賞審査員
1993年大手小売業入社。マーケティング部門にて広告全般を担当。主に顧客戦略策定、FSP開発、データ分析等、顧客データを活用したプロモーションを実践。現在は、ダイレクトマーケティングを軸とした、企業のマーケティング戦略立案、営業支援などを請け負う。全日本DM大賞多数入賞。

 

最少催行人数

6名

 

受講条件

DMに関する調査アンケートに回答

※お申込み受領後にアンケートのご案内をいたします。

 

お申込み

■ Webからのお申込み

必要事項をご記入のうえ、お申込みください。

 

■ FAXでのお申込み　

お申込書をプリントアウトし必要事項をご記入のうえ、
03-3384-3168までFAXにてお送りください。

 

研究会・セミナーのZoomウェビナー参加方法のご案内

オンラインセミナーお申込み後の流れについてのご案内

 

【内容に関して問い合わせ先】
内容に関するお問い合わせはお気軽に下記までお寄せください。
CS部 セミナー担当　電話：03－3384-3411

【お支払いに関して】
管理部（販売管理担当）　　　電話：03-5385-7185（直通）

公益社団法人 日本印刷技術協会

page2022の報告書をまとめましたので、こちらにご報告いたします。また次回page2023についてもお知らせいたします。

＜開催概要＞
名称  ：page2022
主催  ：公益社団法人　日本印刷技術協会
後援  ：経済産業省ほか
会期  ：2022年1月31日（月）～2月10日（木）
　プレセミナー　　　　　　　　　　　：1月31日（月）
　基調講演　　　　　　　　　　　　　：2月1日（火）
　リアル展示会　　　　　　　　　　　：2月2日（水）～4日（金）
　オンラインカンファレンス・セミナー：2月7日（月）～10日（木）

会場：サンシャインシティ展示ホールB/C/D
テーマ  ：「リセット・ザ・フューチャー」
入場料  ：無料（来場事前登録制）

＜オンラインカンファレンス・セミナー＞
実施セッション数　　　　　　　　　　　　　：12本
プレセミナー　　　　　　　　　　　　　　　：1月31日（月）14:00～16:10
基調講演　　　　　　　　　　　　　　　　　：2月1日（火）14:00～16:00
オンラインカンファレンス・セミナー（10本）：2月7日（月）～10日（木）
総視聴者数　　　　　　　　　　　　　　　　：853名

＜リアル展示会＞
出展規模：125社460小間
来場者数：7,672名（来場者受付通過人数）
　2月2日（水）：2,234名
　2月3日（木）：2,474名
　2月4日（金）：2,984名

＜来場者属性＞
このpage2022来場者データは、来場登録の際に実施する属性確認を基に、データの収集を行っているものである。

①業種

印刷業の方の割合が半数を超え、印刷関連メーカー・ベンダーを合わせるとおよそ7割となる。

②職種

経営企画層の来場が大幅に増加した。

③役職

経営者層の来場が増加し、役職者層の来場が5割を超えた。

④都道府県別

まん延防止等特別措置の期間中と言う事もあり、都道府県間を超えた移動を控える傾向が顕著となった結果、「東京都」の来場者が8割を超え、これまでよりも20ポイント近く上昇した。

次回page2023について

日程：2023年2月1日（水）～3日（金）
場所：サンシャインシティ

次回page2023は、これまで通り2月第1週にサンシャインシティでのリアル開催いたします。2024年度以降につきましては、開催時期の見直しを検討しつつ、リアルとオンラインの最適な融合を模索してまいります。

（CS部　堀雄亮）

今号では「データ・サイエンティスト」について解説する。今までにも筆者は、「印刷業界にはデータ・サイエンティストが必要だ」と何度も論じてきたが、本欄では扱ってこなかったので、二回に分けて取り上げることにする。今回は「その壱」だ。

 

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アップルの標準ウェブブラウザーSafariでは、既に3rd Party Cookieが使用できなくなっており、グーグルも2023年度には全面的に使用できなくすると発表している。規制が一番厳しいのはEU諸国で、個人情報の考え方がしっかりしている。Cookieを使うためには個人の同意が必要であり、そのことをマーケティング用語（？）では「オプトイン」という。それに対して、脱退することが個人の意志で可能であることを「オプトアウト」と呼ぶ。

 

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