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インフォグラフィックスをビジネスに活かす

インフォグラフィックスとは、情報、データ、知識を視覚的にわかりやすく表現することである。ビジネスに活かすには、顧客視点で情報を洗い出す「捨てる技術」も重要になる。

インフォグラフィックスとは何か

インフォグラフィックス（infographics）は、information（情報）＋graphics（グラフィック）を掛け合わせた造語で、「情報のデザイン化」を意味する。最大の特徴は、言葉だけでは伝えることが難しいものを図にしてわかりやすく伝えることである。例えば、データや数値などの情報は、単に数字の羅列では理解するのに時間がかかる。それを一目で理解できるようにする。

もともとインフォグラフィックスは、新聞や雑誌などのニュースメディアが、それぞれの媒体に掲載するために作るダイアグラムのことだった。ダイアグラムの解釈は諸説あるが、ここでは「わかりやすさ」を追求するための視覚情報の表現手段として考えたい。

身の回りにもインフォグラフィックスの実例はたくさんある。有名なものは、地下鉄の路線図だが、資料におけるチャート、グラフ、データや、案内図、サイン、ピクトグラム、ポスター、サイネージなどにも応用されている。最近では、企業の「サービスマップ」「年表」などにはインフォグラフィックスの観点から作成しているものが多い。

その一方で、生活者にとって「わかりづらい」「使いにくい」「迷ってしまう」サインボードやサイネージなどが、街中のいたるところにある。もちろん、インフォグラフィックスを応用した理解しやすいものもあるが、見た目の美しさを追求するあまり、見る人にとって不親切なものも散見する。今一度そのような視点で心がけるようにして見ると、きっと街中のデザインが違ったように見えてくるはずだ。

ビジネスに活かす

日本におけるインフォグラフィックスの第一人者である木村博之氏（株式会社チューブグラフィックス）は、自著『インフォグラフィックス―情報をデザインする視点と表現』の中で、インフォグラフィックスを作るときの要素として以下の5点をあげている。

1.見る人の目と心を引き付ける「Attractive」

2.伝えたい情報を明確にする「Clear」

3.必要な情報だけ簡略化する「Simple」

4.目の流れに沿う「Flow」

5.文字がなくても理解させる「Wordless」

なかでも「Simple」については、顧客視点で情報を洗い出し、何でもかんでも詰め込みすぎない「捨てる技術」が重要になる。コンセプトをはっきりさせて、本当に必要なものだけを絞り込み、あとは見る人の知識や情報を引き出すことである。「一瞬で何を伝えたいのかが分かるような、最小限のもので最大限の効果をもたらす情報だけを残すべき」とのことである。

自社のパンフレットや会社案内などの印刷物が理解しにくいことはないだろうか。特に営業ツールがわかりにくいと営業活動がうまくいかないし、何より顧客が迷惑する。デザインを考えるのは何もデザイナーだけではない。企画や提案営業の人にもデザインを考える意味は十分にある。

企業の製品情報を表現するのにインフォグラフィックスを使うのであれば、顧客の理解力が深まるだろう。インフォグラフィックスは人々の役に立ち、生活に溶け込んでいくことを目的としている。それをビジネスパーソンが応用できるとコミュニケーション力をアップする上で有効な手段となる。

さらに企画の段階でインフォグラフィックスを応用できないものだろうか。営業パーソンが自社の商品説明や企画書にインフォグラフィックスの発想を落とし込むことができれば、より威力を発揮するだろう。考え方を理解することでビジネスの幅は確実に拡がるはずである。

（CS部　上野寿）

「測る化」でビジネスが変わるか【2019年クロスメディアはどうなる？②】

「測る化」とは、PDCAのCから始まるサイクルを回すことだろう。マーケティングで測定したいものは何か？　その目的達成に必要なデータの取得法とは？　そしてマーケティングの目的のためにメトリクスの結果をどう使うのか？　が重要になる。

「測る化」って何だ？

製造業の「見える化」とは、一般には、製品開発から生産、販売に至る企業活動における諸問題を改善するための仕組みづくりを指す。だから現状を可視化して、把握することが不可欠になる。

「測る化」という言葉も最近よく聞かれるようになっている。それは数値で可視化すること、定量化することを意味する。ジョー・ウエブ博士『未来を創る』でも、今後のマーケティングには「メジャーメント（測定）」が重要と述べ、「マーケターがデジタルメディアを信頼するのは、それが効果測定可能なツールだからである。顧客の行動解析が重要なのは、現在の販売行動の主役は消費者であるからだ」としている。

小売・流通業における「測る化」

レジなし無人スーパー「Amazon GO」が、アメリカ・ワシントン州シアトルで2018年1月22日、一般公開された。ディープラーニングやセンサー技術が用いられている。日本上陸がどのようになるかはわからないが、無人スーパーの試みは既に日本でも起きている。

2018年12月13日、福岡のトライアルカンパニーが「トライアル Quick 大野城店」を開店した。24時間営業で夜間の午後10時～午前5時は本格的な無人スーパーである。IoT利用による、店舗の管理や運営の自動化（リテールAI）が実現されるという。

そして、日本初といわれる3つのサービスが導入された。

①来店者の属性に合わせた品揃えや商品補充、広告・動画表示のサービス
リテールAIによって、既存の冷蔵ショーケースに対し、最適化されていく。

②AIカメラ200台による夜間無人化の実現
これにより、日本初の夜間無人店舗営業が可能になる。

③小売店では、初の試みであるキャッシュレスのプリペイドカード、チャージシステムの導入
キャッシュカードでそのままチャージができる機器が設置される。またスマホの専用アプリで、決済や残高の確認が可能になる。今後、スマホから直接プリペイドカードへのチャージができるような取り組みも進んでいる。

無人スーパーの特徴としては、「レジがなくなる」「万引きが減る」「ICタグも不要になる」などが挙げられる。メリットとしては、省人化とコスト削減、マーケティングデータの取得があるだろう。

特に、POSデータでは得られなかった非購買者のデータ収集も可能になることが大きなメリットである。例えば、購入はしなかったが、手に取った商品は何かを瞬時に把握できる。それだけでなく、手にした時間、どの陳列棚の前に何分立ち止まったかなどをリアルタイムで知ることができるようになる。

印刷業界はどうなるのか？

さて、印刷業界がこのような新たな情報を得ることのメリットは何だろうか。印刷会社だからスーパーや百貨店などのチラシやカタログ、DMなどの販促物を制作することがメインの業務になる。しかし、デジタルマーケティングにより小売・流通業の営業スタイルが大きく変わってきている。

購買の主役は消費者で主権を握っている。販売の主役も大手百貨店からスーパーやコンビニ、ECなどにも広がってきている。今後も新たな主役が登場してくる可能性もある。そのときには、販促手法も大きく変わるかもしれない。さらに全く印刷の知識がなくても販促物支援のスタートアップ企業が出てきて、印刷からWebまで販促に関するビジネスをそっくり持って行ってしまうことだってあり得る。

印刷業界にとって、チラシなどの商業印刷物は、顧客の販売促進支援そのものだが、これからは印刷物受注だけでないBPO的なアプローチが必要になる。顧客が印刷物を発注するのは来店促進や、一押し商品の訴求のためだ。つまり売り上げに対する明確な目標があるから印刷物を利用するのであり、大切なのは顧客の売り上げを伸ばすことである。

印刷物は顧客の目的のOne of themであって、そこに予算を投入してもらうには、紙ならではの強みを訴求することが必要になる。

印刷会社にとってビジネスの可能性はどこにあるのか。言われた通りの仕事を納期に合わせて納品するだけでない、その先のBtoBtoCのコンシューマーのことまで守備範囲を広めていきたい。デジタルデータの取得や印刷物とデジタルメディアとの連携、親和性は避けて通れない。印刷物を測定するツールにするにはどうすればよいのかも考えていくべきであろう。そこに不可欠な概念として「デジタル×紙×マーケティング」があるのだ。

（JAGAT　CS部　上野寿）