10年以上印刷業界の「見える化」の推進に関わってきたが、最近、営業改革のサポートに携わる機会を得た。コロナ禍の大幅な売上減少には「見える化」だけでなく、営業のテコ入れが必須である。サポート活動の中でトライしていることや感じていることを紹介したい。
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製造工程だけでなく工場全体の管理業務を含めたデジタル化は一般の製造業においても大きな課題となっている。

「JAGAT印刷産業経営動向調査」より新技術、サービスの導入状況、満足度、導入意向を紹介する。

JDF drupaと呼ばれたのが2004年に開催されたdrupa（4年ごとにドイツで開催される国際印刷展示会）である。今から15年以上前になる。

G7とはGRACoLというアメリカの印刷標準化団体が規定したCMYKのプロセス印刷のガイドラインである。グレーバランスを重視して色の「見え」を合わせることが特徴である。

日印産連デジタルプレス推進協議会「印刷業界におけるデジタル印刷に関するアンケート調査」報告書より

地方のある印刷会社は、新規開拓営業で「印刷の仕事ありませんか？」と聞くことを止めたそうだ。

デジタルシフトの影響で既存事業の売上が減少するなか、新規事業の立ち上げにチャレンジする印刷会社が増えている。

標準原価は仕切り価格とも呼ばれ営業と製造の間のぶれない基準として機能する。営業にとっては製造からの購入価格（営業仕入）となり、製造にとっては営業に対する社内販売価格 （製造売上）となる。

10月26日に実施した印刷総合研究会「実践！デジタル×紙×マーケティング」では、コロナ禍でのDMへの影響やパーソナライズ化や デジタルマーケティングとの連携 が進むDMの現状についてトッパン・フォームズ（株）の今井尋氏にお話しを伺った。