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【クロスメディアキーワード】パーソナルメディアとインターネット

主に個人の利用者が、情報の「発信」や「記録」「編集」するために用いられるメディアとして、「パーソナルメディア」と呼ばれるものがある。

代表的なパーソナルメディア

「パーソナルメディア」は、「マスメディア」が情報を大量に「発信」できることと対比される傾向がある。これらのメディアを介した情報の受発信が、比較的匿名性の低い知り合い同士の間で起こるものが多い。「パーソナルネットワーク」「インターパーソナルネットワーク」などと呼ばれることもある。「パーソナルメディア」とは、「カメラ」「家庭用ビデオカメラ」「テープレコーダー」などのほか「ケータイ(フィーチャーフォン)」「スマホ(スマートフォン)」などの機器を指し、「アマチュア無線」や「電子メール」「チャット(Chat)」「ブログ(Blog)」「ソーシャルメディア」などの仕組みやサービスも「パーソナルメディア」と呼ぶことがある。パーソナルメディアによるコミュニケーションでは、特に「ケータイ」「スマホ」などのモバイル端末とインターネット接続による「電子メール」や「ソーシャルメディア」の普及が、生活者間の関係性の維持や発展に大きく貢献している。

インターネットとパーソナルメディア

旧来のコミュニケーション手段では、「手紙」で行われていたコミュニケーションが、「電子メール」や「ソーシャルメディア」などによりコミュニケーションの頻度を高め、さらに対面によるコミュニケーション機会の創出に貢献している。学校や職場を離れることで、必然的な対面によるコミュニケーションの機会を失った場合にも、パーソナルメディアの進化に伴う「電子メール」や「ソーシャルメディア」などの活用により、人々の関係性の継続や、広い人的ネットワークの構築や保持が可能になっている。

チャット

「チャット」は、「世間話」「おしゃべり」などの意味があり、パソコン通信の時代から存在し、複数の参加者が画面を共有し文字情報を会話的にアップロードできるサービスである。当初の「チャット」は、一つの画面で構成されるリアルタイムな「BBS(Bulletin Board System:電子掲示板)」のようなものであり、情報は参加者全員で共有される。インターネットが普及したことで、「IRC(Internet Relay Chat)」として運用されており、参加者は「入室する」といった「メタファー」を使用する。
専用アプリケーションを使用し参加する場合と、チャット機能のあるコンテンツにWeb ブラウザーから参加する場合がある。Web ブラウザーによるチャット利用を可能にするための「CGI(Common Gateway Interface)」によるプログラムや、「インスタントメッセンジャー(Instant Messenger)」などのアプリケーションを利用してシステムを構成する。「チャット」自体は断片的なコミュニケーション手段であるため、社会的なメディアとして大きな役割を期待することは難しい。代表的な「インスタントメッセンジャー」には、映像や音声にも対応している「Skype」や、「ケータイ」や「スマホ」「パソコン」に対応したテキストによる「チャット」機能を持つ「LINE」、「SNS(Social Networking Service)」の最大手である「フェイスブック(Facebook)」が展開する「Facebook Messenger」などが広く普及している。

ブログ

「ブログ」は「ウェブログ」とも呼ばれる。個人の生活者が新聞やテレビなどで配信されたニュースを紹介し、独自のコメントやコラムを加え、関連したニュースサイトやポータルサイトへのリンクを掲載しているブログサイトも存在する。
「ブログ」の内容に対する生活者の関心は、マスメディアに匹敵する可能性もあるが、マスメディアのニュースがなければ「ブログ」が活性化しないといった相補関係にあり、すでに確立された旧来のメディアにとって脅威にはなり難いが、個人による情報発信がメディアの一角を占めるようになっている。個人が開設したWeb サイトは、無責任であり内容の信頼性が欠けるといった傾向がある。これは「ブログ」にも当てはまるが、匿名による「BBS」との比較であれば、Webサイトの運営者を明示することで、運営者の意思表示として信憑性があると考えられる。

ソーシャルメディア

ソーシャルメディアは、インターネット上のコミュニケーションツールとして普及し、多くの会員(利用者)で形成されている。ソーシャルメディアによる情報の伝達力は、マスメディアに匹敵するほどになり、媒体価値を高く評価されるようになった。現在では、企業などのさまざまな組織が生活者とのコミュニケーションを図る上で、欠かせないメディアとなっている。

SNSの歴史

利用者を限定したコミュニティー型情報サービスは、1980 年代頃から存在していた。日本では「ケータイ」の普及に伴い、「ケータイ」向けの「SNS」も発展した。パソコン通信やインターネットの普及段階で多く利用されていた「BBS」といったオープンサービスでは、情報の発信者が意図しない非難や批判の殺到を意味する「炎上」につながる事象も存在する。「炎上」は、継続的に発展するコミュニケーションの妨げとなることも少なくなかった。その後、情報の発信者が「ブログ」のように他者からのレスポンス情報の公開をコントロールできる機能を実現することで、コンテンツとしての品質もコントロールできるようになった。当初の「ブログ」は、専門知識を有する人物の情報発信を中心に、アメリカで使用されていた。しかしながら日本では、個人的な日記を公開するために使用され、関係性の高い生活者同士のコミュニケーションツールとして急速に発達した。ブログは「インタラクティブ(双方向性)」を重視したコミュニケーションツールではなかったことから、閲覧者の管理もコントロールできるアプリケーションとして「SNS」が登場した。

コミュニティーサイト

ソーシャルメディアにより形成される「コミュニティーサイト」は、同様の物事に関心を持つ利用者が自発的に集まりコミュニケーションが行われるサービスである。基本的にサービス自体は無料で提供され、主に広告による収益で運用される。サービス提供者が用意したWeb コンテンツ生成機能を使用し、利用者はコンテンツを制作し公開する。
また、「カテゴリー」や「テーマ」により分類された「コミュニティー」で、利用者同士がコミュニケーションを図ることができる。「メーリングリスト」や「ファイル共有」などのグループウェアの機能と近いサービスを利用し、他者と情報の共有を図ることで、「口コミ」による情報展開が期待できる。

JAGAT CS部
Jagat info 2015年4月号より転載

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[情報システム]4-11 デジタルメディア環境とビジネスモデル

デジタル技術とネットワークを組み合わせて、顧客に新たな利便性を提供する動きが活発化している。小ロット多品種化が急速に進む中、営業効率を上げるための手法としても有効である。例えば、Webを活用した入稿、プリフライト、画面校正、修正前後のデータ比較、などの機能を備えたWeb校正システムが普及しつつある。こうしたツールを利用しつつ、独自のサービスやビジネスモデルが生まれてきている。

4-11-1 Web to Print

  • Web to Printとは、Webブラウザーからデータエントリーや印刷指示を行い、印刷物を制作・納入するシステムや仕組み、およびビジネスの総称である。Web to Print を活用したさまざまなビジネスは世界各国で成長しているほか、国内でも急増している。
  • 代表的なモデルとして次のようなものがある。
    1) 印刷発注者がWebブラウザーからデータ入稿と印刷発注を行い、印刷物を制作するという形式のもの。
    印刷通販やデジタル印刷ビジネスの基盤として普及している。
    名刺や製造マニュアルなどのリピート発注において、発注側、受注側双方で大きな効率化が実現できる。
    2) 印刷発注者が、あらかじめ用意されたデザインテンプレートの中から気に入ったものを選択し、テキストや画像など自分の情報をオンラインで編集し、オーダーするというもの。はがき・年賀状、フォトアルバム、ブログ出版など対象はさまざまである。自動組版の機能を提供するサービスもある。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[情報システム]4-10 デジタルサイネージ

  • デジタルサイネージとは、ディスプレイやプロジェクターなどの装置を使用して表示や通信を行う電子看板システムの総称である。用途によって電子ポスターや電子POP、デジタル掲示板と呼ばれることもある。
  • 従来の看板やポスターとの最大の違いは、文字や静止画像だけでなく音声や動画を使用できること、また秒単位で表示内容を切り替えられることである。そのため、場所や時間に応じて、対象を絞った広告や告知、またリアルタイムの情報発信も可能であり、高い広告効果が期待できる。紙などの広告物やポスターと違い、貼り替えなどのコストや手間も発生しないというメリットもある。
  • ビルの壁面やショッピングセンター、駅、空港など、さまざまな場所に設置され活用されている。また、JR東日本のトレインチャンネルのような電車内広告ディスプレイとしての使用例もある。列車の運行情報を表示する画面と広告画面を並べ、認知度を高めている。時間帯に応じて広告内容を変更することや特定の駅に関する情報を発信することが可能であり、電車内広告はデジタルサイネージの適性が高いと言える。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[情報システム]4-9 デジタルデバイス

マルチデバイスの時代では、パソコンやスマートフォン、タブレット端末などスクリーンデバイスの数が増え、複数のメディアを同時に利用するマルチスクリーン利用者が増えている。テレビやスマートフォン、タブレット端末などを複数併用しているため、同じコンテンツをさまざまなデバイスで見る機会が増えている。表示解像度がデバイスごとに異なるため、ブラウザーの横幅に対応して、表示レイアウトが変わる「レスポンシブWebデザイン」という考え方がある。

4-9-1 電子書籍

  • 電子書籍の表現方法を大別するとリフロー型、固定レイアウト(フィックス)型、プログラム型がある。リフロー型は端末サイズや文字サイズによって文字がリフローする方式である。
  • 固定レイアウト(フィックス)型は固定した誌面を元にしたものである。レイアウト重視の雑誌などを電子書籍化する方法として、普及している。
  • プログラム型はAppleのApp Storeで販売されるようなアプリケーションに準拠した形式を指す。著作権管理や課金が比較的容易であるという特徴を持つ。

4-9-2 スマートフォン

  • インターネットとの親和性が高く、パソコンの機能を併せ持つ携帯電話はスマートフォンと呼ばれている。
  • 2016年時点の代表的な機種には、iOSやAndroidなどのモバイルOSが搭載されたものがある。利用者自身がソフトウェア(アプリ)を追加することで、自由にカスタマイズできることが特徴である。
  • 一般的なスマートフォンでは、通信回線や無線LAN(Wi-Fi)を通じてインターネットに容易にアクセスすることができ、また比較的大きな画面やカメラ、ソフトウェアキーボードなどを搭載しており、電子メールの送受信、Webブラウザー、写真・ビデオ・音楽の撮影や再生、ゲームや電子書籍などさまざまな機能を利用することができる。また、GPSを搭載した機種では、地図ソフトや経路案内などの位置情報サービスを利用することもできる。
  • 2016年時点において、国内では幅広く普及しており、携帯端末の大半を占めるようになっている。
  • スマートフォンの普及によって、誰もが、いつでもどこでもインターネットにアクセスできる環境が成立した。そのため、ネットショッピングの拡大やSNSやソーシャルゲームの流行、電子書籍の普及、ビジネスでの活用など社会生活全般への影響も大きくなっている。

4-9-3 タブレットPC

  • タブレットPC(タブレット端末)とは、板状のオールインワン・コンピューターを表す名称である。スレートPCと呼ばれることもある。
  • 2010年、AppleはモバイルOSであるiOSを搭載したiPadを発売した。スマートフォンのように小型画面ではなく10インチ前後の画面を持っていること、スマートフォンから電話機能を取り外したものとなっている。PCと違い起動が早いこと、通常のPCより低価格で通信まで可能な一体型であること、さらにタッチパネルを搭載し、直感的なUIを持つことから、幼児や高齢者にも簡単に利用できることが特徴である。
  • Webブラウザーや動画などデジタルメディアプレーヤーとしての位置付け、ネットブックなどの小型PCに置き換わるもの、ゲーム端末、電子書籍(雑誌)リーダーなどの利用が進んでいる。ビジネス用途でも携帯可能な電子カタログやプレゼン端末
  • 、電子マニュアルなどの利用が急速に普及している。電子教科書や通信教育などの教育分野でも注目されており、さまざまな利用方法が模索されている。

  • 電子カタログやプレゼン端末、電子マニュアルなどを目的に企業内で一括導入されるケースも増えている。
  • 世界のPC出荷台数は2012年頃から減少傾向となっており、主な要因としてタブレットやスマートフォンとの競合の影響と指摘されることが多い。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[情報システム]4-8 コンテンツ管理

Webや電子書籍への転用など、印刷物で使用するコンテンツの複数メディアへの展開を当初より想定したデータ管理やワークフロー設計の重要性が増している。今後は、さらに動画、音声などの要素も含めて一元的に扱うマルチメディア対応などが想定される。

4-8-1 ワンソースマルチユース

  • 印刷用データを基に、各種記録メディアやインターネットメディアといった異なるメディアへのコンテンツ展開が行われる。
  • 印刷用に加工されたデータを他媒体へ展開するには、データの再加工を行わなければならず、工数の増大につながる。
  • 印刷用データにおけるサイズや書体指定のような情報を保持せず、印刷メディアやインターネットメディア向けといった、複数メディアへの出力を想定した共有または共通データの作成を求められることがある。
  • 最終的に出力されるメディアを構成する情報をデータベース化し、出力メディアに合わせた検索を行い、データ抽出後に自動的にレイアウトするマルチメディア対応のデータベースが活用されている。
  • 共有または共通データのデータベース化は、情報のメディアミックス展開の際にも有効な資産となる。

4-8-2 CMS(Contents Management System)

  • CMSとは、コンテンツを管理するシステムを指す。
  • 広義では、組織で使用する文書を効率的に管理するためのシステムやソフトウェアを指す。
  • 狭義では、Webコンテンツを構成するテキストや画像、音声、動画などのデジタル素材を体系的に管理し、配信処理などを行うシステムの総称を指す。
  • コンテンツのテンプレートをデータベースに登録し、条件に従いXMLやCSS、XSLなどを用い、テキストデータや画像とともにWebサイトや紙メディアのページを自動生成する仕組みを構築することが可能である。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[情報システム]4-7 バーコード

  • バーコードは、線とスペースの組み合わせ配列で情報を表現する技術であり、読み取りの速さと正確さ、操作性の高さなどの特長から広く普及してきた。
  • バーコードの利便性が広く認識されるに伴い、より省スペースで、より多くの情報を表現できるコードへの要望が高まり、二次元コードが登場した。
  • 二次元コードにはおよそ14種類があり、大別するとスタックバーコード方式とマトリックス方式の二つがある。
  • スタックドバーコード方式は、単純に一次元コードを縦に積み重ねたものであり、マトリックス方式は白黒のセルをモザイク状にしたデザインを持つ。
  • QR(Quick Response)コードは、マトリックス方式に分類される二次元コードの一種である。リーダーでの読み取りやすさに主眼を置き開発され1994年に発表された。
  • バーコードが一方向に情報を保持していることに対し、QRコードは縦、横の2方向に情報を持つことで記録できる情報量を飛躍的に増加させた。
  • 従来のバーコードは、約20桁程度の情報量であったが、QRコードはバーコードの数十~数百倍の情報量を取り扱うことができる。
  • また、数字、英字、漢字、ひらがな、カタカナ、記号、バイナリー、制御コード等あらゆるデータの取り扱いが可能であり、データ量は数字で最大約7000文字まで表現できる。
  • QRコードは、バーコードと同じ情報量を、約10分の1の大きさで表現でき、360度の方向から読み取りが可能である。
  • バーコードや二次元コードがこれほどまでに普及した背景のひとつには、仕様が明確に定義および公開され、利用者が自由に使用できたことが挙げられる。
  • QRコードは、仕様が公開され特許の権利行使を行わないことが宣言された、オープンなコードである。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[情報システム]4-6 データベース

  • データベースの操作は、実際の処理手続きとは異なるコンピューター言語で行われ、操作とデータは独立している。
  • SQL(Structured Query Language)はデータベース言語として規格化されたものであり、データベースの定義と、データベース操作と、トランザクション処理の機能を有している。
  • データベース定義は、データをテーブルとして定義すること、テーブル間での関連付けや権限の設定などをスキーマ定義として行う。
  • データベースとはこのように定義されたすべてのデータの集合を指す。
  • データベース操作とは、テーブルに新しいデータを追加し、データの一部を変更や削除し、データの並べ替えを行うことを指す。
  • データベースは多数の利用者から同時に処理が要求されることもあり、異常を回避するために、処理単位をトランザクションとして、秩序立てた処理を行う。
  • SQLにより直接データベースを操作することが可能であるが、他のプログラム言語を介して使用されることが多い。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[情報システム]4-5 正規表現

  • テキストデータは、主にテキストエディターで操作するが、大量のテキストに対し、同様の処理を自動的に行うため、sed、awk、perl、rubyなどのスクリプト言語を利用し、処理内容を記述してスクリプトを実行する。
  • Perlといったテキスト処理に向いている言語では、目的とするテキスト内の文字列を特定する「正規表現」を使用することで作業効率の向上が期待できる。
  • フィルター言語は、ファイル中の文字列を端から読み、正規表現によって記述された条件に合う文字列を特定し、一括自動変換を行う。
  • Perlは多くのプラットフォームで用いられており、他のスクリプトと連係し、アプリケーションのデータを書き出し、正規表現による置換処理などを行い、元のアプリケーションに戻すことも可能である。
  • この機能は、データベースに蓄積されたデータを印刷用のデータとして変換するときなどに使用できる。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[DTP]1-9 レイアウトデータ

文字や図版などの各要素をレイアウトフォーマットに沿って配置し、最終出力の体裁に整える。また、出力に適したデータ処理を行う。

1-9-1 ページレイアウト

  • ページレイアウトソフトウェアとは、文字データ・線画データ・画像データを1ページにレイアウトしてまとめるソフトウェアを指し、DTPアプリケーション(ソフトウェア)とも呼ばれる。レイアウトだけでなく、カラーの指定や画像の入出力、印刷、分版出力などの機能まで備えているものが多い。
  • レイアウトデータと配置されたデータを個別に管理し入稿するとリンク切れや先祖返りなどのミスが生じることや、受け取る側も管理が煩雑になるため、PDFとしてすべてのコンテンツを1ファイル内に埋め込み、完全データとして入稿する形式が一般化しつつある。

1-9-2 ページネーション

  • ページの基本デザインに従って、各ページを組み上げていくページネーションは、自動レイアウトをするバッチ方式と、画面に対して貼り付けの指示を個別にしていく対話方式がある。
  • あらかじめ一括した指示(スクリプト)を作成して所定の場所に文字や図版を自動的に割り付けるバッチ処理は、文章量の多いマニュアルなどの制作が効率的に行える。
  • DTPによるページネーションの主体は、オペレーターが画面を見ながら文字を流し込んで割り付けるWYSIWYGによる方法である。これはレイアウトの細部のコントロールが行いやすい。
  • 大量ページ処理に向いているのはバッチ処理であり、ビジュアル中心の端物制作や修正作業に向いているのはWYSIWYGである。

1-9-3 出力用データ処理

  • DTPでは、各種トンボや、塗り足し(ブリード)、ノセやヌキ(オーバープリント設定)、また場合によってはトラッピング、カラーパッチ(カラーバー)を処理しなければならない。
  • 色の上に文字や別の図形を重ねるときには、画面とCMYK 出力の間で、ノセ(オーバープリント)やヌキの関係に食い違いがないことを確認しておく。
  • CTP出力の際に、Kを一律にノセにすると、制作者の意図しないところまでノセにしてしまう場合があるため注意を要する。また印刷の品質管理用のカラーパッチなど管理用スケールや、印刷製本用のトンボは、レイアウトソフトウェア、面付けソフトウェアもしくはRIPによって付加される。
  • ダブルトーンや2色分解をする場合は、出力前工程で各版への分解・分版やトーンカーブ調整などを行っておく必要がある。

➢ ノセとヌキ

  • 写真や平網、ベタ刷り部分に文字や線画などを刷り重ねることをノセという。写真や平網・ベタ刷り部分の中で、文字や線画などを白く抜き、紙白で表現することを白ヌキ、色をつけることを色ヌキという。
  • 掛け合わせや特色のノセは下色の影響を受けて、ノセたインキとは違う色で仕上がるため注意する。色ヌキは抜いた部分にピッタリの色版を必要とするため、トラッピングを行う必要がある。
  • オブジェクトが重なり合った場合に下のオブジェクトの色が自動的に色抜きされるアプリケーションでは、重ね刷りするためにはオーバープリントなどのソフトウェアの機能を使うこともある。

➢ トンボ

  • トンボは位置の基準という意味では、英語のregister markに相当し、その役割はセンタートンボと角(コーナー)トンボの2種類で異なる。
  • 角トンボは2本の平行線で構成され、1本は製本の段階で化粧断ちをするための仕上り線を表し、もう1本は化粧断ち線の少し外側で製版処理に必要な面を示す製版寸法線を表す。
  • 写真を仕上り寸法いっぱいに入れる場合、画像部分が仕上り線までしかないと、断裁時のズレなどで写真の回りに白い部分が出てくることがあるため、データ作成時にあらかじめ断ち落としの処理をしておく。
  • 一般に仕上り線と製版寸法線の間は3mm程の隔たりがあるが、この間の断ち落とし部分は、印刷会社や印刷物の種類によって5mm程度まで差があり、あらかじめ確認してからデータ作成作業をする必要がある。
  • リーフレットでは折トンボが用いられる。これはアプリケーションで自動的にトンボを入れることができないので、制作者が制作の前に自作する必要がある。

➢ トラッピング

  • プロセスカラー印刷ではCMYK の各色の版が別々にあり、これらの色が隣り合って接している部分はずれて紙の白地が出ることがある。画面で見た状態を印刷でも再現するには、プリプレス側でトラッピングという補正が必要になる。
  • トラッピングの刷り重ね部分の作成は、その方向や幅、印刷条件、隣り合う色の色合いや網点パーセントの大小によって異なる。輪郭線を中心に重なり合う部分を形成したり、輪郭線のどちらか一方に重なり部分を形成する。これにより輪郭領域に前面と背面の色が重なった細い帯が形成される。
  • トラッピングにはチョークとスプレッドの2つの処理がある。前面のオブジェクトの色の領域を拡大することをスプレッドといい、背面の地からオブジェクトを抜いた領域を縮小することをチョークという。
  • 本文文字のように太らせるわけにはいかないオブジェクトには背面のヌキを縮小するチョークが適用される。トラッピングの幅は印刷機の種類や精度に依存し、太過ぎると擬似輪郭となり不自然となる。一般に薄い色の領域を拡大する。

➢ データチェック

  • ページレイアウトソフトには出力前のプリフライトチェック機能があり、フォントや色、貼り込みデータのファイル形式などの内容が調べられる。

1-9-4 出力処理の流れ

  • 出力用データはPostScriptやPDFなどで用意されるが、RIPや出力機のシステム構成によって、どこでどのように処理されるかは異なるので、出力ワークフローを理解しておかねばならない。また、出力は印刷物生産のスタートであり、生産現場の品質管理に組み込まれることを意味する。
  • 出力時にデータやフォントが不揃いであると予期せぬ結果を招くので、フォントのエンベットと合わせて出力データの正確な理解とデータチェックが重要である。
  • RIP処理の最終段階であるスクリーニング処理後のラスターデータである1bitデータ(二値画像データ)をTIFFフォーマットに準拠した形で保存した1bit TIFFデータは編集性には乏しいが、RIP環境に左右されず出力の確実性は高い。

【DTPエキスパートカリキュラムver.12】[DTP]1-10 法令

各種メディア制作にあたり、関連する法令について把握しておく必要性を理解する。

1-10-1 知的財産権

  • 知的財産権は大きく「知的創造物についての権利」と「営業標識についての権利」の2つに分けられる。「知的創造物の権利」は主に著作権、営業秘密、特許権、実用新案権、意匠権があり、「営業標識の権利」は商標権、商号、商品表示・形態等がある。これらの権利には、対応するそれぞれの法律があり、印刷物と密接なのは「著作権」や「商標権」である。
  • 画像、イラストを含むDTP制作物はデジタル化され、簡単にコピーできる状態にあるため、デザイン会社、印刷会社とも著作権がどこに帰属しているのかを明確にして、トラブルを回避できるようにしておく必要がある。
  • 商標は商法で定める商号とは異なり、商品やサービスにつけられる。商標は特許庁に届け出て認可されることで、商標権者はその商標を独占的に使用することができる。
  • 著作権の発生する著作物を扱うメディア制作において、使用コンテンツが著作権に配慮すべきものである場合は適切な対応が必要となる。

➢ インターネットにおける著作権

  • インターネットにおける「公衆送信権」は、著作権法第23条の1項で、「1. 著作者は、その著作物について、公衆送信(自動公衆送信の場合にあっては、送信可能化を含む)を行う権利を専有する。 2. 著作者は、公衆送信されるその著作物を受信装置を用いて公に伝達する権利を専有する」と定められている。
  • 「送信可能化」とは、インターネットサーバーにデータを置いて、アクセスがあれば閲覧できる状態にあることを指す。
  • 「権利を専有する」とは、著作者の承諾なしに他人が勝手に人の著作物をインターネット上で公開してはならないことを指す。

1-10-2 個人情報保護法

  • 個人情報保護法は、個人情報の有用性を配慮しつつ、個人の権利、利益を保護することを目的としている。
  • 個人情報保護法の対象となる個人情報とは、下位から個人情報(氏名、生年月日その他の記述等により特定の個人を識別することができるもの)、個人データ(個人情報データベース等を構成する個人情報)、保有個人データ(個人情報取扱事業者が開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止、消去及び第三者への提供の停止を行うことのできる権限を有する個人データ)の3つに分類され、上位にいくに従ってそれぞれ個人情報取扱事業者の義務が追加されていく。
  • 印刷会社では、クライアントから名簿を受注するなどして、個人データを預かる場合も多いので、個人情報の取り扱いに関するマニュアルを作り、個人情報が外部に漏れないように厳重な管理と従業員教育をしておかなければならない。また、苦情や問題が発生した場合の窓口と責任者を明確にしておく必要がある。